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【農水省へ取材】兵器化する食糧とTPPで食糧自給率15%以下へ。なぜ日本は種苗法を盾にわざわざ農家と国民から天然種子を自家採種禁止にし、日本の食糧を犠牲にするのか考察してみた。

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坂の上零の「TPP11と種子の危機の真実シリーズ」 No.11

農業と植民地支配。食料は、NWOを推進するTPPを強要した支配者の「兵器」なのか?!

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そもそも論として、なぜ日本政府は、種子と農業を日本国民から奪い、グローバル企業に国民の食料を支配させたいのだろうか?


筆者や山田正彦先生のTPPに基づく種子法廃止と、家庭採種禁止に関する記事は、大元のTPP11協定の記事よりも、日本国民からの反響が大きかった。

TPP11が元凶なのに、TPPの真実を報じる記事を書いても、自分の身の回りのことだと捉えることがなかなかできないのだろうか。
最も大事な事なのに、反響は芳しいとは言えなかったが、バイエル社に買収されたモンサント社の遺伝子組み換え種子の危険性や、水道民営化の危機、国と農業大学がこぞって推進する遺伝子組み換え農業の危険性などの現状を報道する記事を書くと、極めて反響が高くなる。

そこで、今週の坂の上零の記事は、みなさまが一番気になっている種子法廃止の危険性と、家庭採種の禁止、
TPPにより天然種子が無くなっていく実情と生命への危険な影響などのもとになっている、農水省の動向について報じる。


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そもそも論として、多くの日本人が疑問に持っていることは、以下の3点に集約させるのではないだろうか?


政府並びに、農水省に対する国民の疑問

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① なぜ、首相と農水省は、天然種子を守ろうとせず、天然種子を自家採種しただけで、
罰金1000万円以下と懲役10年以下の両方を課す重罪を課すなどの、恐ろしい政策を勝手に進めてしまうのだろう?

② このようなことをすれば、天然古来の種子が無くなってしまい、日本国民全員に甚大な健康被害を生じさせることは必須であり、
まともな人間の子孫が生まれてこない可能性も高まると言うのに、なぜ、政権と農水省は、自国民の生命と健康を、外資系グローバル企業にゆだねるような自殺政策を、わざわざやるのだろうか。

③ なぜ政権と農水省は、遺伝子組み換え農業を推進して、グローバル企業に日本の農業と種子、
食料を支配させるように仕向けるまでの便宜をはかってまで、自国民の農民を追い詰めて、農家の首を絞めて、
自国民の健康を害して、じわじわ殺していきたいのだろうか?



ジャーナリストとしての中立性を保つために、筆者の記事には、農水省の立場で、農水省がなぜ種子の自家採種を禁じたいのか、農水省への取材と回答を書き、農水省の言い分を国民に報道するのであるが、そのまえに、各自で、上記3つの単純な国民側の疑問に対して、どういう答えを農水省がすると思うか、各自考えてみてほしい。

また、なぜ政府は、この3つの単純な疑問が生じる日本の農業を潰し、国民を殺すような、
気が狂ったとしか思えない自虐政策を推進するのか、各自考えてもらいたい。

各自、自分の頭でその理由を思考してから、この記事を読み進めてもらいたい。
自分の意見をもって、相手の意見に耳を傾ける姿勢が必要であるからだ。

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農水省の言い分。知的財産を尊重しない地方自治体に怒り!

なぜ農水省は、種子の家庭採種を禁止するのか。
農水省にも、言い分がある。農水省の回答と、問題の整理、問題が生じた経緯を以下に時系列でまとめた。


尚、農水省からの資料は、許可をもらっていないので、本記事では開示しない。
しかし、その要点をまとめてみた。

1. 日本の企業や農家が一所懸命、品種改良をして立派な野菜や果物、コメの種子を作ってきた。それらは知的財産とされ、日本の利益となっている。

2. しかし、中国や韓国などに、日本の種子が盗まれており、隣国などを筆頭にした外国の日本の知的財産侵害が止まらない。

3. 最悪な事に、この日本の知財である品種改良を重ねて取得している日本産の果物や野菜、コメなどの種子が、日本の地方自治体により、中国、韓国などに「勝手に横流し」されてしまっている。

4. 再三忠告してきたものの、自治体からの種子の横流しが改善されない。2017年のピョンヤン冬季オリンピックで、面白い掛け声で話題になったカーリングの韓国女子チームが、試合の途中に食べていたイチゴなどは、日本の知的財産の種子で作られたイチゴだったのであり、堂々と横領されている実態がある。

5. 政府として、これらの国々と地方自治体の悪質な違法行為である、日本の種子の横領、知的財産権の侵害は、もはや看過できないレベルに達している。

6. 致し方なく、知的財産を取得した種子の自家採種を禁じる政策を取らざるを得ない。



なるほど、農水省も困っているのだ。

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確かに苦労して作り上げた日本の農作物の種子を海外に横流しにされては、特許侵害であり、日本の損失ではある。


地方自治体が、なぜ日本の特許であり、日本の知的財産である日本の農作物や果物の種子を、中国や韓国、その他の外国に横流ししているのだろうか?
そして、なぜ、地方自治体は、その違法行為をやめないのだろうか? 

地方自治体と種子については、これから取材をして、種子法改正となる現場の最前線で何が起こっているのか。
地方自治体と農家、種子を巡る真実をこれからの取材を通じて、追求していきたい。
こうご期待である。


なぜ日本の地方自治体は、日本の知財である日本が作った、日本の貴重な種子を外国に横流しするのか?
確かに謎だ。しかし、問題はそこではない。


地方自治体の知的財産権の侵害が問題なら、それをした本人や自治体に懲罰と罰金を科すようにすればよいではないだろうか?

海外への日本の種子の流出、横流しを防ぎたいならば、国民や農家に自家採種を禁じることは、あまりに横暴な行き過ぎた処置ではないだろうか。
山田正彦先生もおっしゃっていたが、「国際協定の方が上なので、農水省の言い分は通らない」と。


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現状での農水省との話し合いの結論 

→ 種苗法で自家採種禁止にする代わりに、上記の方法を提案し、議論継続することで一致。


これからも、種子を守る会などを介して、種子法改正は、生存権侵害に当たるため、憲法違反だとして、国と裁判をしてゆくことになるため、関係する各省庁、農水省を衆議院議員会館などにお呼びし、意見交換や情報交換をしながら、種苗法の改正をしなくても、地方自治体の種子の知財軽視問題を解決してゆくもっと賢い道を模索しようと言う結論になった。

TPP11協定の種子法改正により、日本の農業自給率は、約15%程度まで下がると予測!

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食糧自給率38%。これは、今日現在の日本の食料自給率だ。
何とも悲惨な数字だ。

独立国なら、食料自給率は100%近くでなければならない。

なぜここまで日本の食糧自給率が落ちたのだろうか。


毎年減っている。
毎年、農家が経営していけなくなり、多くの農家が廃業し続けている。

平均年齢が65歳という、現在の日本の農業を支える農業従事者の高齢問題と、後を継ぐ担い手がいないためだ。
田舎は耕作放棄地であふれている。

TPP11協定の10の関連法案の一つに、地方の田舎に外資系企業であっても、
好きな建物を建ててよいであるとか、外資系企業も日本の農地を取得できるような内容の法案まである。

即ち、日本の農地が外資の手に渡れば、日本の農民は外資系企業や外国人農場主にやとわれて
農地を耕す小作農になってしまう可能性が高いということである。


恐ろしい法案の上に、日本政府はせっせと各農業大学に、遺伝子組み換え医農業を大学の授業や研究テーマとして推進させている。
ここまでくると、数年以内に、日本の食卓には、遺伝子組み換えではない食品や食料は一つもなくなってしまう可能性がある。

農薬散布

TPP11だけではない。EUとのFTA、日米間のTPPと同じ内容の自由貿易協定もやってくる。
もはや、安い食料が怒涛のように日本に入ってきて、日本産は徐々に買えなくなってしまう。


高すぎて。
日本の農家がいよいよやっていけなくなる。バタバタ倒産するだろう。
これに対して、農水省はこう弁明した。

「海外で日本の農産物は売れますから、大丈夫です」

本当に大丈夫なのか? 
そんなはずはない、子供にでもわかることだ。


売れると信じた日本の農作物が、全く売れずに閉店したクールジャパンの店が教えている教訓。


マレーシアに造った日本一のショッピングモールも、人が来なくて、製品があまりに売れなくて、辞めてしまったことがある。
これが、クールジャパンという経済産業省のやっている政策の一環だ。

税金の無駄使いだと、各方面の有識者から批判が出ているクールジャパン。

クールジャパンでも、日本の農産物は打熟れると信じていたが、売れなくて、店じまいだ。
価格が合わないからだは、それだけでなく、安全性、農薬の問題もあった。

だから、日本の農作物なら売れる、という予測は希望に過ぎない。
希望的観測を根拠に、TPPで日本の農作物は海外で売れるから大丈夫だと、農水省は言っているのである。

あきれてものが言えない。

どこまで経済が判らない、おめでたい人たちなのだろうか。
官僚に国家制約やビジネス、経済を任せていると、国家が亡ぶだろう。

農薬のシャワー

EUでも、日本の農作物は売れる?のウソ。 


さらに、モンサントを追い出したEUだ。
遺伝子組み換え種子や農薬など多くのものを禁止している。
EUの食品安全基準は厳しい。遺伝子組替農業も禁止だ。
自ら自殺するような遺伝子組み換え種子も禁止だ。

日本の農薬残留率の高い農作物や果物が売れるわけないと思う。基準が厳しいので、輸入さえしてもらえないだろう。

EU用に別につくるしかなくなる。それなら、なんのために、遺伝子組替農業を政府が進めているのかもわからない。
すべてがお手盛りで、政策に骨がないのだ。
グローバル企業の言いなりになる事を前提に、結果ありきで、政策をつくるので、こういう矛盾だらけの穴あき政策にしかならない。

その付けを払うのは、国民であり、農家である。


それにくらべて、各国は偉いではないか。
ドイツのバイエル社が、モンサントを買収したものの、EUはモンサントを追い出したのだ。インドも追い出した。

種子に対する知的財産権を認めない最高裁の判決が出たからだ。
世界中がモンサントを追い出している。
中国も、遺伝子組み換え種子と農業を禁止。ロシアも禁止し、オーガニック農業の国になると発表。あっぱれである。


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日本もそうしたらいい。しかし、日本はそれができない。植民地だから。


EUを甘くみてはならない。日本の甘い基準ではない。
農薬を使いすぎている日本の農作物では、まず輸入してくれないだろう。

これにより、食料自給率も、予測されている15%からさらに多く臭がり、8%ぐらいまでに落ちる可能性がある。
その中には、無農薬農業は0.01%あるかないかとなるだろう。こうなってしまうと、日本は完全に終わりだ。


戦うことなく、占領されて、植民地となった収容所で、奴隷の支配を受け続けるだけの哀れな民となる。
食料、水、金融、エネルギーを外国に握られるということはそういうことだ。特に食料と水を。


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日本の食料自給率予測15%は、なにを物語るのか。


TPP施行後の日本では、日本の農家がやっていけなくなるため、バタバタ廃業し、企業による農地買取が進み、
工業的に食料が(遺伝子組み換えで)育てられることになると、どうなるのか。

日本の食料自給率は、15%以下になると試算されている。
実際にはTPPの悪影響で、もっと自給率は減るだろう。


TPPのうえに、これから終結されてしまうであろう日米間のTTPのような日米自由貿易協定も、
どうせ政権は批准するのだろう。いつものように、アメリカに貢がされて、靴をなめさせられることだろう。

EUとも自由貿易を結ぶ。もはや実質上、日本の国はないも同然だ。農薬をたっぷり使った日本の農作物が、欧州の基準をクリアできるはずがないと思う。
しかも、モンサントの除草剤をまいた田畑であれば、土が死んでしまうので、栄養価も低い。

よって、EUとのFTAを結んでも、日本にはメリットはあまりなく、日本の農薬たっぷりの農作物は輸入拒否や、売れないだろう。

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この15%の食料自給率も、遺伝子組み換え食糧が大半を占めてしまう。
今でさえ、オーガニック、無農薬農業は日本の農業のわずか0.2%にすぎないのだ。


この0.2%もやれなくなってしまう可能性が高いため、日本からは、無農薬の食料が消えてしまう可能性が高い。

へえ、そうなんですね・・・


どうか筆者の記事の文字だけを追って、軽い知識を得るために、読まないでほしい。
ここに書ていることは、本当に恐ろしい近未来の事実の話なのだ。

あなたの生活と健康に直結する、重要な記事なのだ。
あなたの命を救いたいので、真実を取材し書いているのだから、「へえ」で終わらせずに、自分の身に置き換え、
あなたがこの記事を読んだ後、どう行動するべきかを真剣に考えながら、お読みいただきたい。

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自国の食料を外国に頼る国に未来はない。


当たり前だ。日本の食料の種子を毎年、供給する巨大利権をTPPで日本から奪い取った外資グローバル企業群は、
日本国民の生命を手中に収めたも同然なのだ。こういうことをするのが安倍政権である。

そして、日本を守るはずの自民党の保守派の議員太刀も、一部の冬水社以外、
本当は間違っていると内心思いながらも、政権に服従し、国民の命を危険にさらしてしまった。

まるで日本国内の日本人には、安全な食料を食べさせないという意思があるかのように、政府は日本の農業を危険にさらし、
日本国民から安全な食料を奪い、遺伝子組み換え食品に代えさせて、外資系グローバリストに日本の食料と農業を売り渡してしまった。

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日本は、一体だれのための日本国なのだろうか?
日本国民は、あなたや私は、一体何のために日本人として、日本に生きているのだろう?


外資系グローバリストの利益のために、搾取されて、病衣にされ、遺伝子組み換えの食料を食べさせられ、
毎年彼らから高い種子を買うことを強要され、自国の天然種子さえも禁止される壮絶な虐待を受けるために、日本人は生きているのだろうか?

アメリカを牛耳る影の支配者の利益と支配を受けて、奴隷国家となるために、
日本は存在しているわけではないが実情は、まさにその通りではないだろうか?

あなたは決して奴隷になるために生まれてきたのではない。人間として生きるために生まれてきた。

しかし、今の日本政府の政治は、あなたが人間として生きる権利を奪い、あなたを奴隷にさせる政策ばかり数々やり続けて久しい。


では、誰があなたを奴隷にさせて喜ぶのだろう。
誰のために、現政権は、国民を奴隷にしていくのか。


TPP協定で一番得をするのが誰かを見れば、答えは簡単だ。
外資グローバル企業群と、その上にいる「影の支配者たち」である。

彼らが、あなたとあなたの愛する人たちから、日本という国を奪い去った。

日本に住んでいる限り、あなたはこの支配から逃れる道はなく、グローバル企業に支配されて行く。
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その先に待つものは、彼らと大多数の奴隷たちの世界、NWOの世界だ。
そんなおぞましい、人間の尊厳がないがしろにされた社会に、見えない支配者に、家畜として支配される世界に、あなたは生きたいだろうか?
しかし、このままでは、日本がNWOの本山とされてしまう。


ひどい社会いなったものだと思う。
まるであなたには人権などないかのようではないか?

日本に生まれてきた未来ある子供たちは哀れでならない。
何の罪もないのに、彼らの人生はすでに奪われ、奴隷になる未来が待っていることになる。

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解決法 = 全国の各地方につくる自給自足コミュニティー

この部分については、前記事に詳しく書いたので、そちらを参照されたい。
ぜひ一緒に、自給自足コミュニティーを全国に付きっていきましょう。

みんなで通い農業をして、農業を教えてもらいながら、無農薬の食糧を自分たちコミュニティーで地域で生産していく試みをやっていきませんか?

食糧の安全を国は守りませんので、安心安全な食料を食べたいなら、国に頼らず、自分たちでつくるしかない時代です。
経済危機も来ますので、最低限地域のコミュニティーごとに食糧を確保していないと、おそらく無傷では生き残れなくなるでしょう。

備えあれば、憂いなし。「みんなの世界」を一緒に造っていきましょう。
あなたのまちに、自給自足コミュニティーを、一緒に。




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坂の上零
一九七二年一月二五日、兵庫県生まれ。 幼い頃より自然にピアノを弾いて遊び自作の絵本や物語、絵画、マンガを書くようになる。六歳から本格的にピアノを習い始め、ジャズピアニストを志して上京。 18歳でジャズピアニストとしてプロデビューを果たす。 都内を中心にライブ、コンサート活動を行う中、その音楽性、独創性が評価され、広告代理店のサウンドディレクター、映像の作曲などを手掛けるようになる。不思議な縁があり、インドに呼ばれるかのようにインドにわたる。インドの古典音楽の声楽コースを専門大学で学びながら、デリーで唯一のジャズピアニストとして活躍する。ヨーロッパの国々の外交パーティーなどでも演奏活動をする。 マザーテレサから、世界でただ一人、マザーテレサの名前を冠した音楽を出してよいという許可をもたった人物。いろんな世界の有名歌手が尋ねたが、誰も許可を得られず、坂の上零のほかにはいない。 坂の上零が作曲した「Song for Mother Teresa」と「交響曲 マザーテレサと神にささげる 全5楽章」の楽曲の第3章のソプラノのパートに、マザーテレサからのメッセージを歌詞にして歌にしており、さらに、第4楽章のバラード版の楽曲を交響曲とは別に作り、2パターン造った。 音楽活動の場を海外に拡げたものの心の支えであった婚約者が悲劇に見舞われ、この出来事により音楽活動から離れてしまう。事故で顔を失った最愛の人の自殺未遂、生き別れなど大きな苦難に見舞われ、生きることに絶望してしまい、自殺しないために、自らの苦しみを吐き出すため、小説を書きだした。その最初の処女作が、大作「天使になった大統領 上下巻」となったのである。 あることがきっかけとなり音楽と全く関係のない国際金融に携わるようになる。 後に日本で初めて保険金受領権をつくり、保険受益権を誕生させた。 これら英国系オフショア金融などの経験を生かして、政治経済のライターとなり、新自由主義の間違いを指摘し、過剰なグローバル経済政策から日本を守るため、政策・法案提案などの政治活動を開始。 二〇一三年六月、まもる会【日本と皇室の伝統文化 をお守りする会】を立ち上げる。 一年後に6千人以上の会員を抱え、全国に拠点を持つに至る。 一般の方々に向けたセミナー、政治家・官僚を対象とした衆議院会館等での勉強会、法案の提案などを政界内で精力的にこなしている。 世界の深層、日本の現実、真実告知活動、人々の覚醒やリーダー育成、政治家、官僚などへの教育事業、映像や講演などのコンテンツ作成事業を幅広く行う。 「魂の次元上昇プログラム」を発案した坂の上は、これをカリキュラム化して、自分で自分を救い、人生を飛躍させる、日本病脱却のための24回セッション」を全国展開する予定でもある。 現在は、「日本の農業と食の安全、あなたの命をまもる会」と改名し、2018年、まもる会のリーダーである坂の上零は、絶部的な状況の中で日本と日本国民を救うための「新しい産業と新しいマネーに基づき、直接民主主義を提唱する自給自足のコミュニティーづくり」を試行錯誤の末、発案する。これを地方自治体などに対して、地方創生の政策とこれからのサバイバル方法としてカスタマイズした政策をご提案し、具現化する活動をする母体として、現在の「まもる会」は存在している。 また、音楽活動も再開し、ジャズ以外にも交響曲やピアノコンチェルト、ポップス、ハウス系ダンス音楽、アシッドジャズ、フュージョン、ラテン、サルサ、ボサノバ、バラードなど、幅広いジャンルの音楽を作詞作曲し、ライブ活動を行っている。 ホームページ:https://www.mamorukaisakanoue.com/
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コメント

    • 小川徳夫(オガワヨシオ)
    • 2018年 8月 09日

    論旨はわかる。私は、現在、農家です。かつては、種苗法の成立に協力した種苗会社にいた。米、野菜、花の栽培販売をしている。もう30年以上無農薬栽培に取り組んでいる。自家採取禁止については、登録品種。昔からその地区で栽培されているものについては、適応範囲外と考える。遺伝子レースを守ること。知的財産権から派生した種苗法の考えをすすめるなら、許諾なき自家採取は元々違法です。根本的な事は、日本国民の求める食料品質の基準である。食に対する意識の低さが問題だ。

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