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TPP協定下、植民地にされた絶望的な日本で生き延びるための目からウロコの発想「市民による政治・直接民主主義」と「地方自治体による条例で悪政から地方を守る方法」を語る。

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☆坂の上零の「TPP11と種子の危機の真実シリーズ」 No.9
こんにちは。ジャズピアニスト、作家ジャーナリストの坂の上零です。

TPP11協定下で植民地にされた日本において、生き残る方法が3つあると、
本シリーズのNo.7で述べて、その解決法の1つめ、「政権交代」について論じた。

この記事では、その続きとして、TPP下の植民地・日本でいかにして生き延びるか、いかにTPPを無害化するか、その解決法、その2を解説したい。

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※TPP11協定が施行された後の植民地・日本の国内で、人間として生き残り、TPPを無害化できる3つの対策(解決法)

その1:政権交代

    ⇒ これについては下記記事をご参照願いたい。

最新情報。ワールドカップ試合に合わせ強行採決、TPP成立。絶望的なTPP成立後、どうやって日本を救えるか。3つの方法を語る


その2:直接民主主義のすすめ。


    ⇒ 地方自治体と組み、市民が直接、政策を決めて、「地方条例」を発効し、TPPを推進する国の悪政から、地方と地方の民を守る。

その3:坂の上零の提唱する
「①市民が政策をつくる直接民主主義、②足るを知り、互いに相互互助する共存共栄、無農薬農業による自給自足コミュニティー」の全国展開、及び、コミュニティーの世界各都市への輸出と共生


   ⇒著者が提案するこのコミュニティーは、地方自治体や地方の地方銀行を組んだ、地方創生としての新たな産業と新たなマネーが基軸となり、インド、ロシアなどとも協力体制を築いて、地方につくったコミュニティーごとに各国と最先端技術による製品化で交易をして、栄えていく仕組み。

   ⇒当然ながら、コミュニティー同士、連動して、助け合う。
国家、政府による縦軸の統制ではなく、コミュニティー同士の横軸につながる公平かつ独立採算制の連結関係で、互いに創意工夫して、相互互助しながら、共存共栄してゆく道を築く。

   ⇒ 大量消費、大量生産型の20世紀型産業と社会体制からの脱却。
それは、すなわち、家族制度の変化も意味する。

これからは、家族、世帯単位で生きのびていくのではなく、コミュニティー単位で生き残る。

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(なぜか? 強烈になる自然災害や厳しい淘汰の中では、世帯単位では生き残れなくなる。
これから人類を襲う試練はかくも厳しく、世帯単位、個人単位ではとても生き残れる規模ではないからだ。

コミュニティー単位、そして、コミュニティー同士連結して助け合わないと、生き残ることができなくなる。
生存してゆくためには、互いの小異を超えて、助け合うしかない。それができない人は、滅びていくことになる)

解決法1,2,3は、それぞれ連結しあって、互いに同時に起こしていかねばならない。

別々の孤立した動きであってはならず、3つは連動して動くからこそ、機能できると申し上げておきたい。
そのうえで、解決法の2と3は連動していることを明記する。

これら2と3は、坂の上零が苦肉の策で考案した結果の解決法であり、ノアの方舟をもじって、「はこぶねやコミュニティー組合」を名付けたが、
一言で言うと、「皆さま日本国民が、人間としてこの日本で生き残っていくための対策であり、人間が本来あるべき姿に戻すための新しい社会をつくる方法」である。

これ自体が「人類の悔い改めいなるのであり、原点復帰であり、これからの大試練の時代を生き抜く知恵るサバイバル方法のご提案」なのである。

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他の対策、解決法があるならば、ぜひ教えてほしい。おそらくないだろう。

この植民地にされた日本から出ていかずに、大きなアウシュビッツ収容所にされた日本国内で良生活していくことを選ぶのならば、さらに体内にチップなどを埋め込まれてゾンビにされるのではなく、まともな人間の精神と肉体を持ちながら、人間として生き残っていきたいなら、この解決法以外に、おそらく道はない。

ほかにも道があれば、ぜひ私まで教えてもらいたい。良い案なら、喜んで採用したい。

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ただ、昨今の似非スピリチュアルはご勘弁願いたい。
上っ面をなでるだけの「プラス思考の引き寄せの法則」では、日本も地球も、救えない。

地球、人類が抱えていr問題は、そんな薄っぺらい理論でなんとかなるような甘いものではないことを最初に申し上げておきたい。
人類の救済、日本の独立を叶える方法を、「別の惑星にアセンション」とか、「アンドロメダ星や、火星に集団で移住する」などのオカルトものの案もやめてほしい。

少し考えれば分かることだが、それでは解決法にはならない。自治体や国家の政策にもならない。
科学的に立証可能で、実際に人の命を救い、現実的に「政策として成り立つ名案」でなければ、
どんな美しい理論も、どんなスピリチュアルなたわごとも、寝言にすぎず、まったく政策として機能しない。

議会では、そんなもののために時間を割くことはできない。
機能しないことをいくら論じていても、時間の無駄である。

地球

我々が生きているのはこの地上であり、地球だ。


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ここで生き残っていける方法を論じているのだ。別の星に行くことが解決法ではない。
従って、この地球において、日本において、実際に政策として実現性があり、実際に機能する、現実可能な解決法であるからこそ、価値がある。
そこに知恵と工夫、画期的な目からウロコの発想が必要だと申し上げている。

それを坂の上零は2と3でこれからの記事のテーマで、その目からウロコの発想「コミュニティー組合」などを提案していきつつ、持論を展開するのだが、
これは、人類がいかにして生き残っていけるのか、そして、地球を以下に救えるのか、人類の文明とこの社会を、いかにすれば人間本来のあるべき姿に戻せるのか、結局、そこに行きつくものである。

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TPP11協定と、TPP関連法案に賛成した国会議員の名前を書き出し、記憶しておこう!

彼らは日本を裏切り、国家反逆行為をした人間だ。

許しがたい罪を犯した。その中には、保守派の政治家の名前もズラリならぶ。
近未来の日本国民は、保守派の政治家の裏切りを許さないだろうし、我々は、彼らを許してならない。
政府と保守派の自民党議員たちの国家反逆と国家への裏切り行為により、TPP協定が成立した結果、地獄い突き落とされてしまうのだが、嘆いてばかりいても仕方がない。対策を考えよう。

本日は、坂の上零が提唱する解決法、その2を語る。
その前に、もう一度、必ずわたしたちの子孫に、語り継がねばならない大事なことを記したい。

子孫に語り継ごう誰が、日本を殺したのかを。


TPP11に賛成した議員によって日本がよよ限りなく植民地にされる。
国民が奴隷として売られたこと、国民のこれからの苦しみは、彼らの責任であることを、子孫に代々語り継ぐ必要がある。

政府には、国家、国民の主権、財産、生命、資産、食、食の安全、社会インフラなどを守り、整備し、経済を強め、国民と国家を第一にしてまもる義務があり、それが政府(現政権と各省庁)の職務であってそのために税金で給料をもらっており、さまざまな特権や権限が与えられている。

しかし、現在は残念であるが、現政権からして、日本国を売り飛ばし、日本国民を裏切っては、本来の職務をは真逆の国家反逆テロとも言える行為を国家政策をして次々にやっているのである。

深刻な日本病に侵されてしまって機能不全となった各省庁は、それを政策として実行する「犯罪実行部隊」と化しているような一面がある。
無論ながらそればかりではないし、良い政策もしていることもあるが、しかし、ことTPP11協定を推進させて、その10の関連法案に賛成した件については、もはや言語道断であり、日本国へのテロ以外のなにものでもなく、右、左、思想と関係なく、これだけは絶対に阻止せねばならないことだった。

よって、TPP11とその10の関連法案に賛成した自民党血公明党の議員たちには、もはやどんな反論も機能しない。

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どれだけの功績が他にあっても、慰安婦詐欺を暴いても、尖閣諸島に乗り込んで、ここは日本領だと叫んでも、
TPPを阻止しなかったことに比べて、そんなことは大したことではない。

日本の国会議員や官僚がTPP11に賛成し、これを推進した段階で、彼らはばいこくを働き、国家反逆テロを行う一味となり下がったのである。

つまり、日本を潰しにかかっている「彼ら」の側についた売国奴だと表明したも同然となり、我が身の保身と自民党や公明党内での立場と目先の金や利便性のために、日本国を裏切った裏切り者なのだ。いくら慰安婦詐欺で戦ってみせても、日本への愛国心は0%であり、やっている活動自体が偽善となり、パフォーマンスでしかなくなってしまう。

何度も言うが、TPP11とその10の関連法案に賛成した彼らは、現政権と一緒に国家に対する背任、許されない罪を犯した日本を裏切った人間たちなのだ。
TPPで日本は亡国となり、貧しくされ、主権を奪われ、完全に植民地にされてしまう。

植民地で生まれ、生きる日本国民は、これから遺伝子組み換え種子などの毒入り食品やワクチンなどで粛清されてゆく。

奴隷と同じ状態にされてしまうのだから、TPP11とその10の関連法案に賛成した国会議員や、これを推進した官僚は、
大量殺戮をはたらいたスターリンの罪に匹敵するほどの大罪に匹敵する。

子供たちにも彼らが日本国に対して何をしたのか、その大いなる罪を語り継ぎ、彼らのせいで、
日本は失われ、日本を守らなかったせいで、日本国民であるあなたは奴隷として「彼ら」に売り渡されたことを、教えていかねばならない。

先生も、親も、すべての日本人は、TPP11とTPPの関連法案に賛成した者たちの名前を書き出し、「この連中が日本を売り飛ばした。あなたは奴隷として生きることにされた。この連中によって、限りなく日本は亡国にされ、失われ乗っ取られているんだ。」と、ことあるごとに教えなければならない。

絶対に風化させてはならない。

背後には、世界にグローバリズムを押し付けては、世界中をNWOにしてしまい、ワンワールドに統一したい連中がいる。
金で政府や官邸、国会議員たちを操っているから、日本国のための政策ができないのだ。

解決法、その2; 直接民主主義。及び、地方自治体による「地方条例」の制定の薦め


そもそも論として、地方創生とは何であろうか?

その政策の本質は、地方が、中央政府の補助金に依存しないで、地方ごとに独立採算制で生きていってくださいね、ということではないだろうか?
そうであるならば、著者は地方創生の名案を、各自治体にご提案させていただきたい。

それは、新しい産業と、新しい地方マネーの創出による、地方の独立採算、自立した財政を叶える経済政策である。
これは、解決法、その3である、坂の上零が考案した「自給自足コミュニティー」を次の記事で解説するが、その中で詳しく述べる。

それと連動して、「市民による直接民主主義」を市民主体ではじめるべきだ。
それが、私が提案する「はこぶね屋コミュニティー」の原型になっていく。

最初は町内会のようなものであっても、徐々に規模を大きくして、地方行政が無視できない勢力となるように育てていく必要がある。

国民が現在のように、政治の蚊帳の外にいるのではなく、政治家や官僚に依存せずに、直接、自分たちの地方の政策を、
自分たちで決めていくことで、市民が直接、政治に関与してゆく仕組みだ。(のちに、新たな政党や政治活動になる可能性もある)

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直接民主主義では、イタリアで成功した五つ星運動のリカルド氏や、リカルド氏のパートナーであり、
市民運動によりスイスで国民投票を実現させ、直接民主主義を定着させたブルーノカフマン氏などに学部必要があるだろう。

ネット番組の中で対談させていただいた、元農水相の山田正彦先生曰く、「直接民主主義を各地方で推進してゆくこと」が大切であり、
それが大きなうねりとなって、国政を変えることができるようになるとのことだった。

これが政権交代の突破口であり、しいては、コミュニティーづくり(=自給自足コミュニティー)」のもとになるのだろうと思う。

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イタリアの五つ星運動を成功させた、リカルド氏。とうとう8年でイタリア第一党に!

8年前のイタリアは、長期政権で政治が腐っていた。現在の日本と同じ状況だった。

国は腐敗と汚職、一部の権力者のためだけの利権政治が横行し、国のため、国民のための政治は成されていなかった。
イタリアのマスコミも、政府に媚びを売り、政府を畏れて、真実を報道しなかった。


日本のマスコミは真実を報道しないことで世界的に有名だが、8年前までのイタリアでも、マスコミは真実、重要なニュースを事実に基づき報道することはせずに、どの新聞やテレビ局も、イタリア政府万歳!ベスコーニ首相バンザイ!のような、現政権に対する現在の日本のテレビ、新聞などと同じ腐敗した状況であった。

このように政府とマスコミが腐敗し、一切機能していなかったために、イタリア全土には絶望と失望、諦め、退廃感が満ちていた。

そんな時だった。

「このままでは、この国は滅んでしまう!イタリアをなんとか立て直さねば!」
なにかがリカルド氏を突き動かした。


そして、彼はたった一人からマイクをもち、街々を回り、街の人たちに直接訴えていったのだ。

一緒にイタリアをかえよう! 
イタリアの腐敗した政治を、イタリア国民の手で終わらせ、政府を国民の手に取り戻そう!
市民が黙っていてはいけない。市民が直接、政策を考えて、市民が政治をしよう!


と・・・

当たり前のことを、当たり前にして、国民のための政治ができる状況を実現しよう。

二度と腐敗しないように、五つ星では、政治家に当選しても、安月給で、私利私欲を肥やさない構造とし、政治家も2期までで終わり。
あとは、政治家を退職して、政府の役職を去り、次に政治家になる後輩を育てる事に専念する。

2期以上政治家をすると、やはり腐っていってしまうからだと言う。
これも、政治を市民の手に取り戻すための過程で出てきた知恵だった。

その活動は、五つ星運動と呼ばれるようになり、イタリア全土に広がっていった。

そのわずか8年後、五つ星は、イタリア第一党の政党になったのだった。


イタリアにはできた!スイスでもできた!
日本でもできる!日本国民にだってできる!TPP成立で絶望しているが、絶望を知るからこそ、真の希望をつくっていける!

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次回の記事では、直接民主主義を成功させた男たちの物語を書いてみたい。

直接民主主義をどうやって推進し、成功させたのか、取材した。

この取材は、スイスの市民運動家で、スウェーデンでも現在、直接民主主義を進めており、
台湾、韓国などでも、直接民主主義を各国の市民団体と連動して進めているブルーノカフマン氏に取材させていただいた。極めて貴重な内容である。次号を楽しみにしていてほしい。



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坂の上零
一九七二年一月二五日、兵庫県生まれ。 幼い頃より自然にピアノを弾いて遊び自作の絵本や物語、絵画、マンガを書くようになる。六歳から本格的にピアノを習い始め、ジャズピアニストを志して上京。 18歳でジャズピアニストとしてプロデビューを果たす。 都内を中心にライブ、コンサート活動を行う中、その音楽性、独創性が評価され、広告代理店のサウンドディレクター、映像の作曲などを手掛けるようになる。不思議な縁があり、インドに呼ばれるかのようにインドにわたる。インドの古典音楽の声楽コースを専門大学で学びながら、デリーで唯一のジャズピアニストとして活躍する。ヨーロッパの国々の外交パーティーなどでも演奏活動をする。 マザーテレサから、世界でただ一人、マザーテレサの名前を冠した音楽を出してよいという許可をもたった人物。いろんな世界の有名歌手が尋ねたが、誰も許可を得られず、坂の上零のほかにはいない。 坂の上零が作曲した「Song for Mother Teresa」と「交響曲 マザーテレサと神にささげる 全5楽章」の楽曲の第3章のソプラノのパートに、マザーテレサからのメッセージを歌詞にして歌にしており、さらに、第4楽章のバラード版の楽曲を交響曲とは別に作り、2パターン造った。 音楽活動の場を海外に拡げたものの心の支えであった婚約者が悲劇に見舞われ、この出来事により音楽活動から離れてしまう。事故で顔を失った最愛の人の自殺未遂、生き別れなど大きな苦難に見舞われ、生きることに絶望してしまい、自殺しないために、自らの苦しみを吐き出すため、小説を書きだした。その最初の処女作が、大作「天使になった大統領 上下巻」となったのである。 あることがきっかけとなり音楽と全く関係のない国際金融に携わるようになる。 後に日本で初めて保険金受領権をつくり、保険受益権を誕生させた。 これら英国系オフショア金融などの経験を生かして、政治経済のライターとなり、新自由主義の間違いを指摘し、過剰なグローバル経済政策から日本を守るため、政策・法案提案などの政治活動を開始。 二〇一三年六月、まもる会【日本と皇室の伝統文化 をお守りする会】を立ち上げる。 一年後に6千人以上の会員を抱え、全国に拠点を持つに至る。 一般の方々に向けたセミナー、政治家・官僚を対象とした衆議院会館等での勉強会、法案の提案などを政界内で精力的にこなしている。 世界の深層、日本の現実、真実告知活動、人々の覚醒やリーダー育成、政治家、官僚などへの教育事業、映像や講演などのコンテンツ作成事業を幅広く行う。 「魂の次元上昇プログラム」を発案した坂の上は、これをカリキュラム化して、自分で自分を救い、人生を飛躍させる、日本病脱却のための24回セッション」を全国展開する予定でもある。 現在は、「日本の農業と食の安全、あなたの命をまもる会」と改名し、2018年、まもる会のリーダーである坂の上零は、絶部的な状況の中で日本と日本国民を救うための「新しい産業と新しいマネーに基づき、直接民主主義を提唱する自給自足のコミュニティーづくり」を試行錯誤の末、発案する。これを地方自治体などに対して、地方創生の政策とこれからのサバイバル方法としてカスタマイズした政策をご提案し、具現化する活動をする母体として、現在の「まもる会」は存在している。 また、音楽活動も再開し、ジャズ以外にも交響曲やピアノコンチェルト、ポップス、ハウス系ダンス音楽、アシッドジャズ、フュージョン、ラテン、サルサ、ボサノバ、バラードなど、幅広いジャンルの音楽を作詞作曲し、ライブ活動を行っている。 ホームページ:https://www.mamorukaisakanoue.com/
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