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Organic Life to all the people.

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大手も堂々と嘘をつく時代。日本の健康食品は、汚染資源・添加物・熱加工で作った「まがい物」がほとんどという事実。

Kawasaki Mariko
栄養士の免許を保有しており、現在食品系企業で働いています。 IN YOUではこれまでの知識や私だからこそ発信できる内容を皆様にお伝えできたらと思います。

今やテレビや電車の広告、インターネットやスマホの広告など、あらゆるところで目にする健康食品の広告。


大企業から中小企業、海外の企業まで、「儲かるビジネス」として、今や健康分野に専門的な知識がない会社までが参入し、あらゆるところに侵食しています。

薬
そして、そこには分かり易い嘘、一見本当のことを言ってそうな嘘の情報が溢れているのです。

正しい情報を見抜くにはどうすればいいのでしょうか?

大手会社が堂々と嘘を並べる現代。

恐怖
以前、私はテレビCMを見ていてある大手が信じられない情報を流しているのを見ました。
それはアラキドン酸とDHA・EPAを併せて配合したサプリメントの宣伝でした。

その内訳はアラキドン酸が多く、EPAとDHAは合算しても5分の1程度。

がん大国の日本にとっては有り得ない内容です。


病気になるリスクがある成分をわざわざサプリメントにする日本

アラキドン酸には、ガン細胞が増殖する際に必要なプロスタグラン人E2を産生する働きもあると指摘されているものです。
それに対しEPAとDHAはプロスタグランジンE2生成を抑制し、アラキドン酸を減少させる働きがあります。


なんでもかんでも一緒にサプリメントにいれる必要はなく、配合は専門家が指揮をとって厳重に考えるべきことです。
比率も有害になりうる成分のほうが多いなんて信じられないことです。


更にアラキドン酸は炎症を増進させる働き、EPAにはそれを抑える抗炎症作用があります。
金城学院大学付属の消費者者生生活科科学研究所の論文でも、アラキドン酸の補給は必要か検証しています。

https://www.jstage.jst.go.jp/article/jln/22/1/22_25/_pdf


ガンやアレルギーのリスクが高まる成分

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これによると、

・過剰摂取でがん、気管支炎、精神疾患、アレルギーのリスクが高まる
・妊娠したマウスに投与したところ生まれたマウスに催奇形がみられたとされる
・女への投与でしみ、しわが多くなった


といった結果が見られ、アラキドン酸は欠乏しているわけではないのでサプリメントでとる必要はないとしています。

また、厚生労働省もその危険性について同論文内で言及しています。

がん以外にもアレルギーやうつ病が多い日本で、
アラキドン酸をサプリメントでとることは危険でしかありません。


EPA/AAA比もEPAの比率を高くすることを前提としており、厚生労働省が危険だと言及しているのに、なぜこのような健康食品が発売されるのでしょうか?

がんに2人に1人がかかり死因第一位の日本で、これ以上がん患者を増やしたいのでしょうか?


日本の健康食品は、汚染された資源と、添加物、熱加工で仕上がった「まがい物」がほとんど。

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そもそも日本で出回る健康食品には農薬や汚染された水資源から取った原材料を添加物で仕上げ、熱加工されたものがほとんどです。
あるサプリメント業界に精通する専門家は、「日本のサプリのほとんどはプラシーボ効果のみであり意味がない」と仰っていました。

これでは有害な物質が含まれる上に栄養素も破壊され、プラスどころかマイナスの影響でしかありません。
日本の健康食品業界はなぜこのような状況になっているのでしょうか。

そもそも健康食品はどう日本に広がったのか

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日本の健康食品市場は厚生労働省の調査では約1兆5000億円とされています。

http://www8.cao.go.jp/kisei-kaikaku/kaigi/meeting/2013/wg/kenko/130419/item2-2_4.pdf

健康食品市場は1990年代から一気に広まったのですが、その背景は何なのでしょうか?


アメリカの圧力で不自然に広がった健康食品市場

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日本では1964年の東京オリンピックから健康志向が高まり、健康食品市場はだんだんと伸びていきます。
その後1991年に特定保健用食品制度が始まります。

そしてアメリカからの外圧で1996年にOTO(市場開放問題苦情処理体制)を敷くことで医薬品に関する基準の範囲を緩和したのです。
その後もOTOによって規制緩和は続き、ビタミン、ミネラル、ハーブやアミノ酸が医薬品としての規制を受けずに食品として販売できるようになりました。

このようにアメリカからの外圧に負けて輸入を緩和するのは1970年代から添加物として危険な農薬を認可した歴史と重なります。
そこにに健康食品会社の広告が入り込み、日本の市場は拡大しているのです。

アメリカと国の制度が違うものを政府が持こんだ為ゆがみが生じているとも言えます。

アメリカと日本の考え方の違い

世界会議
アメリカでは健康食品に対する国の考えも国民の認識も日本とは大きく違います。
法律だけではなく消費者の意識も違うのです。

法律での違い

厚生労働省は、健康食品について法律の定義は無く、広く健康の保持増進を助ける食品全般を指すとしています。
健康被害や死亡例まである健康食品に未だに法律がないなんておかしいと思いませんか?

日本にもごくわずかですが良質なサプリメントを作る会社もあります。
しかし法律の規制が緩いせいで大半の健康食品を作る会社は粗悪な商品を販売して健康食品市場の質を下げているのです。

対してアメリカでは、1994年に通常の食品と区別するためDSHEA(ダイエタリー・サプリメント健康教育法)が制定されました。
これによりサプリメントは、ハーブ、ビタミン、ミネラル、アミノ酸などの栄養成分を1種類以上含む栄養補給のための製品と定義され、
製品のラベルに情報を開示することでどのような目的で使用すればいいのかわかるようになりました。

また、DSHEAでは食品として機能性を主張するには十分な科学的根拠が必要で専門家の合意が必要で、
FDAによって食品・医薬品・サプリメントは安全性を確認されています。

広告への取り締まりを行う公正取引委員会との協力で、不正表示を監視しています。

http://www.nakanihon-cap.co.jp/business/supri%20info2.html


日本ではあくまで食品という定義のため情報開示義務はなく、
広告などへの取り締まりも緩いため不都合な事実も隠すことが出来るのです。


国民の健康に対する意識の違い

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皆さんもご存知だとは思いますが、アメリカは日本と違い健康保険に全員加入しているわけではありません。
病気になったら高額な医療費がかかるため予防医学としての意識が高いのです。

また、サプリメントで病気にならないよう補うという認識が普及しているためサプリメントに対する基準、そして追求の目も厳しくなります。
オーガニックのサプリメントも日本ではなかなかないですが、アメリカでは沢山商品があります。

日本では病気の予防として健康診断が現在目安に使われています。
これによって病気の早期発見、生活習慣病の項目にひっかかった人を対象に特定保健指導を行うのですが、残念ながら、そもそもこれでは病気の予防ではありません。


早期発見というワードが近年巷では広がっているけれど本質を忘れていませんか?

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実際には、そうした病気の人たちを新たな財源とし、
本来の意味での予防医学でなく生活習慣病の治癒にかかった費用を病院や製薬会社といった医療業界が、患者から搾取しているに過ぎません。


本当に病気を減らしたいのであれば早期発見や高額な金額が発生する精密的な検査をすることばかりにフォーカスするのではなく、
根本的な食生活の改善や未病の段階からストレスの改善を行う方が、予防的観点からは有効だとは思いませんか。


食生活を日ごろから気にして健康管理を行うことこそ予防医学であると栄養士の観点からすれば思うのですが、
日本では病院にいけば薬を保険適用の安い値段で出されるから、予防に関してのサプリメントはいらないという人が非常に多いのです。

しかし薬はあくまで対症療法であり必ず副作用とリスクが、あります。
薬に頼っても根本的には治りません。
最終的に治すのは自分であり、生活習慣を変えない限り、再発リスクは高いでしょう。


安価なものや好きなものばかり食べて、酒を飲み、タバコを吸い、ストレスまみれの生活で、病気になったら病院に行く・・・

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健康管理に対する意識が多くの日本人は非常に甘いといわざるを得ません。


正しい健康食品を手に入れるには

悩む女性
予防をしたいと思っても、日本の健康食品は残念ながら危険なまがいものが多く販売されています。
それでは正しい健康食品を手に入れるにはどうすれば良いのでしょうか?


テレビなどの誇大広告やトクホといった文言にだまされない

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現在、日本では消費者庁の景品表示法で誇大広告の指摘と薬事法で医薬品とみなされる表記は違反とされています。

それに対し、企業は誇大広告にならないよう利用者の声を紹介したり医師推薦と言った文言を入れたり特定保健用食品・いわゆるトクホの取得をしたりします。
近年ではトクホより規制が緩い機能性表示食品が増えています。

これらは言うまでも無く企業の販売戦略でしかなく、安心を裏付けるものではありません。
国民生活センターでは2014年8月から医師からの事故情報受付窓口(ドクターメール)を開設しています。

2017年7月20日までに179件の情報が寄せられ、そのうち9件は健康食品による薬物性肝障害と診断されたという報告があります。

http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20170803_1.html


特定保健用食品は科学的根拠がないと取得はできない、だから安心だという認識は誤りです。
国に対して企業が任意の臨床試験をしたり根拠を集めた、企業にとって都合のいい情報をお金で買っているだけのものです。

機能性表示食品にいたっては更に安心できません。

なによりも加工される上で添加物に発がん性のある添加物や危険な添加物を使用しているケースもあり、
加熱処理で大量生産する利益目的の企業の商品に信頼もあったものではないのです。


大企業だから安心と思わず、科学的根拠が公式にある商品か、使用されている原材料が有害ではないかがポイントとなります。


では どうしたらいいのでしょうか?



オーガニックな信頼できる商品を選ぶ

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日本の企業でも、オーガニックな原材料で非加熱処理をして健康食品を販売している企業も一部、あります。
ただ、現時点では海外産のものの方が原材料のクオリティは高いです。

欧米であれば更にその選択肢は広がります。

アメリカに限らずヨーロッパでも健康食品の表示基準は法律で厳しく管理されています。
またオーガニック市場の規模も日本とは桁違いのため優秀なオーガニックサプリメントも手に入りやすいです。


オーガニック食品を扱う店舗や専門サイトがあるので、無農薬、無添加にこだわった、自分にあったものを選びましょう。

健康な食生活を心がける

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バランスのいい食生活をしていれば健康食品いらずで健康な生活を送れます。
健康食品はあくまで補助的なものです。

日頃から食材も信頼できるオーガニック食材を選択することで本当の意味での健康を手に入れられるでしょう。
規則正しい食生活で安心できるオーガニックな食材を食生活に取り入れれば不安な要素はありません。

真実の健康を手に入れよう

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真の健康を手に入れるにはまず口当たりのいい情報を疑うことです。
不確かな情報に躍らされず根拠のあるものかを確かめてください。

日本の多くのサプリメントは企業が利益を優先させ、健康など考えず作られ、国もお金のためにそうした状況に目をつぶっています。
健康食品という言葉の意味が為されていないのが現状です。


多くの消費者が認識不足で購入を重ねるため健康モラルのない企業が増長するのです。

本当に健康で安心できる生活を送るには、まず消費者が賢くなることが大事なのです。



本当に安心できるサプリメントのご紹介

ブルガリア、ドイツなどのオーガニック先進国が認めたサプリメント

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