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Organic Life to all the people.

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「都市型農業」導入により、わずか1年で食料自給率40%から80%へ!有機農業大国キューバから学ぶ日本のこれからのオーガニックのあり方。

ハウレットハヌル
北海道北斗市「ハウレット農園」園主・ハウレット・ハヌル 北海道函館市生まれ・七飯町育ちの在日カナダ人。カナダ・オンタリオ州の大学で環境学と英文学を専攻。帰国後は、翻訳・ライターとして活動する傍ら、北海道北斗市でブルーベリー・カシス栽培農園を開園。道南地域の食に携わる人々を繋げるコミュニティ「Slow Food Hokkaido Nishi」事務局長。好きな言葉は「人事を尽くして天命を待つ」。持続可能な農業を目指して、今日もモノづくりに励んでいます。

「都市型農業」導入により、わずか1年で食料自給率40%から80%へ!有機農業大国キューバから学ぶ日本のこれからのオーガニックのあり方。


カリブ海に浮かぶ小さな島国「キューバ」。

皆さんは、キューバと聞くとどんなキーワードを思い浮かべますか?


青い海が広がり、カラフルな建物が立ち並ぶ「リゾート地」。
革命家チェ・ゲバラやカストロによって打ち立てられた「社会主義国」。車好きにはたまらない「クラシックカーの聖地」。

様々な側面を持つキューバですが、表題にある「都市型農業」を導入したことにより、わずか1年ほどで、
食料自給率を40%から80%まで押し上げた「有機農業大国」としても有名な国であることはご存知でしょうか?



こちらの記事では、キューバが国を挙げて有機農業に力を入れるようになった経緯をご紹介し、
私が自分なりに考えた、日本がキューバに見習うべき点について触れていきたいと思います。

日本の食料自給率・農業界の現状


私は、北海道函館市の隣町北斗市でブルーベリー・カシス栽培農園を営んでいるのですが、
仕事柄、他の農園で研修を受けたり、生産者同士が集まる勉強会や交流会に出席したりする機会が多く、行く先々でよく話題になるのが、食料自給率の問題です。

日本の食料自給率が世界的に見てかなり低いのは周知の事実かと思います。
農林水産省の発表によれば、2017年の日本の食料自給率はカロリーベースで38%。

200%を超えているカナダやオーストラリアはもちろんのこと、ヨーロッパ諸国のなかでも数値が低いスイス(51%)やイタリア(60%)(※これらの海外諸国は2013年のデータ)と比べても、大きな差があります。

日本政府は「2025年までに食料自給率を45%にする」という目標を掲げているものの、数値は減少傾向で推移しており、正直なところ、目標達成はあまり期待できません。

さらに、2016年に農林水産省が発表した「農業構造動態調査」によると、農業従事者の平均年齢は66.8歳で、他の産業に比べて極めて高い年齢となっています。

このような現状を学んでいく上で、食料自給率の問題を解決した国の事例を知りたくなって、調べていた時期があったのですが、
そこで知ったのが、キューバが今から30年ほど前に導入した、「パーマカルチャー」という食料生産システムでした。

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未曾有の食料危機に直面したキューバ。なぜパーマカルチャーが根付いたのか。


「パーマカルチャー」とは、「パーマネント(永久な)」と「アグリカルチャー(農業)」を組み合わせた造語で、
日本語では「持続可能な農業システム」とも言い換えることができます。

「持続可能な農業システム」と聞くと、ちょっと小難しい印象を受ける方ももしかしたらいらっしゃるかもしれませんが、簡単に表現すると、「食べ物を無理してたくさん作らない」ということ。
「安全・安心な作物を必要な量だけ作ることで、環境や人体に負荷を与えず、これから先もずっと続いていく農業を目指そう!」という考え方です。

今でこそ、パーマカルチャーを取り入れ、有機農業大国として知られるようになったキューバですが、
政府と国民が一丸となってこのシステムを導入したのは、やむにやまれぬ事情があったからでした。

キューバは、1959年のキューバ革命※をきっかけに社会主義国になり、アメリカとの国交が断絶状態に。

以降は、同じ社会主義国のソ連や東ヨーロッパ諸国から食料・資源を輸入するようになりました。
食料輸入の大部分を大国に依存しているという点においては、今の日本と同じような状況下にあったんです。
(当時のキューバの食料自給率も、今の日本と同じく4割程度でした)

↑キューバ革命といえばチェ・ゲバラ! 大好きな偉人のひとりです。

しかし、1991年にソ連が崩壊したことにより、主たる輸入先だったソ連を含め、社会主義諸国が一気に弱体化。
アメリカからの経済制裁も加わって、食料・資源を確保できなくなり、深刻な食糧難と経済危機に直面しました。

特にキューバにとって痛手だったのは、資源(主に石油)を確保できなくなってしまったこと。

それまでは、ソ連式の大規模農業に倣い、トラクターなどの大型機械を使って、主にサトウキビを大量に栽培・輸出していたのですが、
当然、機械の動力源となる石油がなければ、畑を耕すことすら満足にできません。

食料自給率解決策1 牛やミミズを活用する


そこで彼らが取り入れたのが、牛に農機具を取り付けて畑を耕すという、昔ながらの農法でした。
牛を活用するようになったことで、有機農法へとスムーズにシフトチェンジしていった上に、牛糞堆肥を使用するようになったので、安全な作物を栽培できるようになったのです。

また、アメリカや日本の技術者からミミズをもらい受けたことをきっかけに、ミミズを活用した堆肥づくりも盛んに行われるようになりました。

食料自給率解決策2 国営農場を民営化


また、ソ連が崩壊してからわずか半年間で国営農場を民営化し、労働者たちに分配。
小規模農場のネットワークがあっという間に出来上がりました。


食料自給率解決策3 都市型農業を導入


さらに、国営農場の民営化に伴い、都市住民も積極的に農業に携わるようになっていきました。
具体的には、必要のない駐車場を潰して畑に変えたり、歩道と車道の間に縦長のプランターを設置したりして、都市部でも野菜を育てられるようにしたのです。
畑がないと何も生産できないわけではなく都会でも野菜を作ることができるのです。

キューバが行った取り組みはまだまだたくさんあるのですが、全て挙げるとキリがなくなってしまうため、
こちらの記事では、主だったものだけを取り上げてみました。

これから日本はどうしていけばいいの?

日本もかつてのキューバのようになってもおかしくない


さて、私たちが住む日本に目を向けてみると、どうでしょうか? 

先述した通り、食料危機を迎える前のキューバと今の日本の食料事情はとても似ていて、今後の世界情勢の変化や気候変動によっては、
日本がキューバと同じような苦境に直面しないという保証はどこにもありません。

むしろ、21世紀中ごろまでには世界の石油産出量が頭打ちになり、地球温暖化が原因で北アメリカの穀倉地帯が砂漠化していくのではないかと専門家の間で予測されているくらいですから、そう遠くない将来、日本が大変な状況に陥るのは容易に想像できます。

だからこそ、私たち市民ひとりひとりが、将来起こりうる危機を見越したうえで、
今の自分たちの立ち位置をしっかりと把握し、何ができるのかを真剣に考えていかなければならないのです。

キューバが未曾有の危機をスピーディーに乗り越えることができた背景には、強いリーダーシップを持ったカストロがいたことがとても大きかったといわれています。
あらゆる分野での過当競争がますます激化している上に、ズバッと物事を決めることのできるリーダーが不足している今の日本が食料危機に直面した場合、キューバのような素早さで方向転換することは至難の業です。

↑キューバ元首相 フィデル・カストロ

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日本でも少しずつパーマカルチャーを推進する団体が登場


実は、現在日本でも、少しずつではあるものの、パーマカルチャーを推進するNPO法人や団体が増えてきています。
ここ数年で、ビルの上で野菜を栽培している取り組みなども、新聞やネットの記事でちらほらと見かけるようになりました。

こうした取り組みがもっと増えれば、消費者の食に対する意識が高まっていけば、生産者も自分の商品を適正価格で販売することができるようになり、良い循環が生まれるはずです。

↑こちらはパリ市内のルーフトップガーデン

最後に、ネットでパーマカルチャーについて調べていく中で、日本でも取り入れることができそうな面白いサービスを見つけたので、ご紹介しますね。

新世代の菜園ソリューション


サービスを提供しているのは、スウェーデン発祥の世界最大の家具メーカーIKEA(イケア)。
サービス名は「Growroom」。

なんと、こちらの菜園ソリューションの設計図や組み立てのマニュアルはオープンソースとして公開されており、
このデータをもとにパーツを作り、一般的な工具を使って組み立てると、高さ2.8メートル、幅2.5メートルの球場の菜園を作ることができるんです。

Growroomのhttps://greenz.jp/2017/07/10/growroom/

より多くの作物を栽培できるよう、空間を有効に活用した設計となっているので、都市部でも導入しやすいのが最大の特徴です。

キューバのように駐車場を潰して畑にしたり、車道と歩道の間にプランターを作ったりするのは、今の日本においては難しいでしょうが、
これなら、都市の外観を壊すことなく、パーマカルチャーを日常空間で実践することができます。

このほかにも、パーマカルチャーを実践する上でヒントとなる取り組みや新商品が徐々に増えてきているので、ご興味のある方は、調べてみると良いかもしれません。

今後の日本に最も必要なのは食に対する意識を変えていくこと


私は、今後日本の食料自給率を上げていく上で一番大切なのは「食に対する意識を変えること」だと思っています。


ちなみにアメリカなどでは、国民自体が自国の食品や商品を信頼していないという現状があり、その影響でヘルシーフードマーケットが拡大したという背景もあります。

日本も今、信頼できる食材はわずかとなってきています。

しかしそのことに人々が目を向けない限り、大きく変わることはないでしょう。

この記事を読んでいただいて、少しでもパーマカルチャーに興味を持っていただけたなら、
是非、ご自身のできる範囲で良いので実践したり、この考えを広めてみてください。

そしてパーマカルチャーを日常生活に取り入れる楽しさを味わっていただけたら、と思います。


あなたも食の意識を変えてみませんか?

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※ラテンアメリカで最初に成功した社会主義革命。
アメリカに大きな脅威を与えた。

出典
日本の食料自給率
http://www.maff.go.jp/tohoku/monosiritai/touhoku/jirei1.html
パーマカルチャー
https://services.osakagas.co.jp/portalc/contents-2/pc/w-energy/report/201605/index.html
日本の食糧問題はキューバ式「地域力」に学べ!
https://diamond.jp/articles/-/101739?page=4

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ハウレットハヌル
北海道北斗市「ハウレット農園」園主・ハウレット・ハヌル 北海道函館市生まれ・七飯町育ちの在日カナダ人。カナダ・オンタリオ州の大学で環境学と英文学を専攻。帰国後は、翻訳・ライターとして活動する傍ら、北海道北斗市でブルーベリー・カシス栽培農園を開園。道南地域の食に携わる人々を繋げるコミュニティ「Slow Food Hokkaido Nishi」事務局長。好きな言葉は「人事を尽くして天命を待つ」。持続可能な農業を目指して、今日もモノづくりに励んでいます。
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