農薬より怖い！あなたのスーパーにも出回るポストハーベスト農薬まみれの果物や小麦パンの実態と人体への影響。

今回はちょっと聞きなれないかもしれませんが、ポストハーベスト農薬について説明したいと思います。




トランプ政権誕生によってTPPは先が読めない状況ですが、
今後輸入農作物が増える可能性を考えるならば是非とも知っておいて貰いたい問題です。

ポストハーベスト農薬って何?

ポストハーベスト農薬は実は食品添加物だった

ポストハーベスト農薬は収穫後の農作物を輸出する際に、カビや虫の繁殖を防ぐために使用する防カビ剤や防虫剤のことです。

日本では収穫後にポストハーベスト農薬を使用することは法律上禁止されているのですが、
アメリカなど、諸外国から輸入される農産物に使用されていることがあります。

細かい話になりますが、ポストハーベスト農薬は食品添加物に分類されます。

なぜなら収穫した農作物は既に食品とみなされるため、食品を保存するために使用されていると規定されるからです。
使用目的としては、食中毒の防止、品質の保持、効率的に農作物を輸出する、などが挙げられます。

現在日本に流通しているポストハーベスト農薬は

オルトフェニルフェノール、チアベンダゾール、ビフェニル、ピリメタニル、
ピペロニルブトキシド、ジフェニル、イマザリル、フルジオキソニル、アゾキシストロビンなど。

ポストハーベスト農薬の危険性について
ポストハーベストはなぜ危険なのか。

ポストハーベスト農薬に対する批判は、国内外で、すでに数多くあります。

考えれば解ることですが、ポストハーベスト農薬は通常の農薬と比較すると、消費者の手元に届く直前に散布されます。

つまり、消費者はより濃度が濃い農薬を摂取することになります。

危険な理由その１　
ポストハーベスト農薬は通常の農薬より、濃度が高い

まずポストハーベスト農薬は濃度が非常に高いということが問題です。
農薬の性質上、皮に付くだけでなく、中まで浸透する危険性があります。

また、ポストハーベスト農薬の中には発癌性が高いものもあるので注意が必要です。

輸入品の柑橘類を買う時は必ずポップを見てください。
防カビ剤2,4-Dと書かれていたら要注意です。

危険な理由その２
ベトナム戦争で使われた枯葉剤と同じ内容である

また危険な理由をもうひとつ挙げるとするると、
この防カビ剤は成分的にはベトナム戦争で使用された枯れ葉剤と同じであるということです。

ベトナム戦争で産まれた奇形児は枯れ葉剤を製造するときに、副生したダイオキシンが直接的な原因とされていますが、
防カビ剤を製造するときに、同じことが起こらないという保証はありません。



発癌性が指摘されている防カビ剤にはOPP、TBZなどもあげられます。

日本におけるポストハーベスト農薬の現状

日本の食品は60％、ものによっては99％が輸入品であるという実態

現在の日本の食料自給率は40%程です。
つまり、日本の食品の60%は輸入品です。

これを見てあなたはどう思いましたか？
思ったより高いと思われましたか？

しかしさらに輸入品に頼るリスクの高い食品があることを忘れてはなりません。

ポストハーベスト農薬が使われている可能性のある食品一例

ではポストハーベスト農薬が使用されている危険性がある食品にはどのような食品があるでしょうか？

例を挙げると

レモン
ミカン
バナナ
ジャガイモ
米
大豆
小麦

などです。

中でも、小麦は85%が輸入品です。
さらにパンに使用されている小麦に限れば99%が外国産です。

お米に関しても玄米等は特に農薬の害を受けやすいので無農薬を選ぶことが重要です。

農林水産省

このことをどう捉えますか？

ところで、2013年に群馬県の工場で製造している冷凍食品にマラチオンという精子の数を減少させる環境ホルモンが検出されました。
始めはどこから生じたのか、混入したか解らずにマスコミも騒いでいたようです。

使用した小麦から発生したという説が有力でしたが、
その後残留したポストハーベスト農薬が原因とする記事が何故か小さく新聞に掲載されて収束に向かいます。

ポストハーベスト農薬のからくり
なぜ危険なのに出回っているの？

しかし、実はポストハーベスト問題は日本でも1980年代から一部の市民を中心に騒がれていたことをご存知でしょうか。
ポストハーベスト農薬を含まない国産を消費しようというポストハーベストフリーという概念も生まれていたのです。

にもかかわらず、なぜいまだに日本で禁止されているポストハーベストが市場に出回っているのは、なぜでしょうか。

輸入品のポストハーベスト農薬は食品添加物という扱いだからです。

ただ、使用していることを示す表示義務はあります。しかし、今この表示義務が無くなりそうなのは御存知でしょうか？

TPPにおいてアメリカ通商代表部は(アメリカは日本が収穫時に使用された防カビ剤に表示義務を課すことを憂慮している。

不要な表示が米国産食品のニーズを阻害している)と述べ、日本に表示義務の撤廃を求めているとされています。

北海道大学、東山教授による。
厚生労働省は守秘義務のため答えられないとしている。

東山教授は(日本の貿易は外圧に弱い。ポストハーベスト農薬を食品添加物に分類した経緯もそうです。)と批判しています。
TPPが暗礁に乗り上げそうなので何ともいえない状況になってますが、
個別的な日米貿易交渉において要求される可能性があるので予断を許さない状況です。

ポストハーベスト農薬に対する対処方法は?

発がん性や危険性に関する、国の言い分とは？

さて、この問題について日本政府はどのような立場をとっているのでしょうか？

まずポストハーベスト農薬によって虫や細菌の繁殖を防いでいるメリットは大きいとされています。
止めると、食中毒などの被害が増えるという主張があります。
発癌性については食品衛生法に基づいて、許容摂取量を規定して管理しており、国民は問題ないレベルの農薬しか摂取していないというのが日本政府のスタンスです。

しかし、科学的に規定した許容量はあくまでも統計学に基づいたものです。

例えば10000人が100グラムの農薬を摂取量して癌になった人は0人、
100グラム以上の量を摂取したら発癌率が上昇したというデータが取れたら、100グラムが許容量です。

しかしながら、99グラムの農薬を摂取しても癌にならないので摂取して下さいと言われて、納得できますか?
私はできません。

統計学は所詮過去のデータの積み重ねに過ぎません。

100回実験して成功しても101回目で失敗する可能性を否定することは出来ないのです。

ではわれわれは、どのように防衛作を取ればいいのでしょうか。

国産品でオーガニックのものを買うのがまずはベター。

まずは出来るだけ国産品を買うことです。

食料自給率を考えると難しいかもしれませんが、
まずは国の自給率を上げるためにも消費者が国産のもので優良な作物を購入していくという姿勢が必要です。

2017年現在はまだポストハーベスト農薬の表示義務はありますので、
海外産を購入するときは、前述の発癌性がある成分が入っていないか注意して下さい。

またポストハーベスト農薬を含む商品を取り扱っていない有機野菜の宅配サービスを利用するのもいいかもしれません。

国産品を買うことは自分の身を守りますし、国内の農家の生活を守ります。

そのことによって国内農産業の成長、食料自給率の上昇、そしてその事が日本経済の成長に繋がるかもしれません。

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