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Organic Life to all the people.

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「だから農薬を使っているんです。」農薬の最大の被害者は農家自身|日本の農業の実態と、有機農業を育てる5つの方法

Truong
幼少時からのアレルギー体質と病気がちな身体を約2年間の生活習慣改善で克服。自分に起きた変化の科学的根拠を知ろうと世界最大の栄養学校Institute for Integrative Nutritionで最新の統合栄養学を学び、2018年米国代替医療協会認定ホリスティックヘルスコーチの資格を取得。現在は【Lifestyle is Medicine | ライフスタイルは良薬】をモットーに、体年齢−10歳を叶えるライフスタイルを提案する活動をしています。ブログ:ライフスタイル処方箋(https://36de.site/)

オーガニック市場は拡大しているといえど、まだまだオーガニック後進国な日本。
いまだ日本の農業全体のたった0.1%程度しか、有機農業が行われている農場はないとも言われています。

しかし消費者の「食の安全」への関心は年々高まっています。

なのに、

なぜ有機農業がもっと増えないのか
なぜ農家は農薬を使い続けるのか

疑問に感じませんか?


今回は
「農家が農薬を使い続ける理由」
「日本の有機農業を育てるために私たちができること」
について、農業が主要産業である和歌山県出身の筆者がまとめます。



異常気象と害虫・ウィルスの進化が農薬を使う理由



年々深刻化する異常気象。
この異常気象が農薬をやめられない理由の1つです。


農薬が使われる主な目的は主に次の3つ

  • ・害虫駆除
  • ・ウィルス、細菌駆除
  • ・雑草などの除草



これら3つとも、異常気象によって農薬に頼らざるを得ない状況になっています。


気候の変化によって作物の生命力が弱まっており、
害虫やウィルス、細菌による病気にかかりやすくなったり、
生命力の強い雑草が茂みとなりさらにそこに害虫や病原菌が繁殖する…
という悪循環
を生み出しているのです。


害虫



毎年農薬を散布しても根絶できない害虫が増えています。
異常気象も原因ですが、日本への外国人観光客増加に伴い外来種が増えたことも原因の1つです。

こういった害虫を仮に1度で根絶しようとするならば農薬を高濃度で散布すれば可能かもしれません。
ですが常識ある農家はその危険性を理解しているので、
毎年水で最低濃度まで薄めた農薬を散布するにとどめています。

また、みかん農家の例でいうと木を根から食い荒らすゴマダラカミキリムシが害虫の1つとして扱われます。
無農薬にこだわる農家はこの虫を1匹ずつ、手作業で探しては処分するという方法を取る場合があります。
どれだけの人手と労力が必要か、想像できますよね。


雑草



雑草は病原菌の繁殖にもつながるので多くの農家は除草します。
根から抜かなければすぐにまた生えてくるので刈るだけでは意味がないのです。

農家の平均年齢が60歳を超える日本では、
雑草がよく育つ夏の畑で1本1本雑草を抜くという労力をかけられる人が少ないのが現状です。


ウィルスや細菌



ウィルスや細菌類も害虫と同様、外国人観光客の増加に伴って外来のものが増え、
異常気象で植物自体の力が弱まっていることも重なり根絶が非常に困難です。

ウィルスや細菌は一度罹るとゼロにするのは非常に難しく、枯葉や土壌にも残ります。
一度病気が発生したら、土から全てを入れ替えなければいけないのです。

農家が被る経済的打撃と新たに必要なコストがどれほど大きいか、想像に難くありません。



農薬の最大の被害者は農家自身



食べたら危ない農薬を吸う・触る農家と家族


食べると危ないといわれる農薬。

実際に散布する農家は防護服を着てマスクをつけるものの、直接農薬を身体に浴び、吸引します。

また、農場がある地域の住民も農薬が舞う空気を直接吸います。

残留農薬ではなく、農薬そのものを体内に取り込む機会が日常的にあるということです。


つまり、農薬の健康被害を最大の被害者は農家自身とその農業で生活をする家族や住民です。



筆者は和歌山県有田市というみかん農業で有名な地域出身です。
育った集落もみかん畑だらけの山々に囲まれ、
自宅、遊ぶ場所、学校、通学路、全てがみかん畑に囲まれていました。

年に数回、農薬散布の季節になると町中どこで何をしていても農薬の匂いがしたのを覚えています。
そして実際にその匂いで気分が悪くなっていたので農薬散布の時期が嫌いでした。


農業運営の最大の経費は農薬


農家の多くは農薬や肥料を減らせるのなら減らしたいと考えています。
その理由の1つが経費。

身近な農家からは農業運営の経費のほとんどが
  • ・農薬
  • ・肥料

と聞きます。


実際に農林水産省の発表でも、
北海道における畑作農業経営の経費のうち30%以上を農薬・肥料代が占めています。

この農薬と肥料の価格は未だブラックボックスなのが現状で安くはなく、
農家の経営そのものを圧迫しているのです。

参考:「農業経営統計調査平成29年 個別経営の営農類型別経営統計」


実例:みかんの木が一本枯れたら最低30万円の損失



農薬や肥料に頼ってきた農業運営を無農薬や有機に切り替えようとする時、
農家は大きな経済的リスクを取らなければいけません。
農薬で備えていた問題がいざ起こり、対処が追いつかなかった場合、
収穫量が大幅に減ってしまうからです。

例えばみかん農家の場合、1本のみかんの木は20年間収穫ができるとされています。
1本あたり年間600〜700個の収穫量、1個あたり15〜20円で市場に出ると仮定すると、
1本木が枯れたら28万円の損失、さらに新たな苗木も必要になります。

苗木の平均価格は3,000円/本程度ですが、収穫できるまでに4年はかかります。
その間の収益は0です。
かつ、害虫、雑草、細菌やウィルスの危険はその間も存在し、対処し続けなければいけません。


農業で生計を立てている農家は収穫期の収穫量で収入の全てが決まります。
木を枯らせることは生計にとって大打撃なのです。



有機JAS認証制度に残る問題と疑問



無農薬ではなく、有機ならそこまでのリスクはないのでは?と考える方もいるかもしれません。
ですが、有機JAS認証を取得するには費用が必要、手続きも煩雑で農家にとっては大きな負担になります。

さらに、有機JAS認証=無農薬、減農薬を保証するものではありません。
この制度は「国が登録を認めた農薬・肥料なら使っても大丈夫」ということです。

例えば有機肥料として登録されている堆肥(家畜の糞など)。

肥料としては有機ですが、その家畜はホルモン剤や抗生剤を投与されていないのか?
家畜の飼料はなんだったのか?
飼料は無農薬なのか?

といった詳細まではわからないのが現状です。


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農薬を使っても防げなかった!農作物の被害例

実際に異常気象やウィルス、細菌類の進化によって農業にどのような被害が出ているのか、実例をご紹介します。

2018年:桃のかいよう病が流行



2018年、全国規模で桃のかいよう病が流行しました。

かいよう病は味にはほとんど影響しませんが、日本では非常に重視される見た目品質を損なう病気です。
果実の表面にコルクのような茶色い斑点がひろがり、市場価値がなくなるか大幅に下がります。

そのため2018年は収穫量、出荷量ともに前年比9%減。
市場価値の高いA品の流通は20〜30%減ったとされています。




2017年:話題になった北海道のじゃがいも


メディアでも取り上げられましたが、
2017年、じゃがいもの収穫量が大幅に減り、ポテトチップスが一部販売停止になりました。

その原因は台風による影響とされていますが、ウィルス性の病気もじゃがいも不足の背景にあります。

じゃがいもは種いもから育てますが、農薬ですらウィルスは根絶できません。
前述したように土壌に、枯葉に残ります。

台風で弱り、農薬散布もできない状況であればウィルスはあっという間に広まります。


参考:「平成30年産もも、すももの結果樹面積、収穫量及び出荷量」




日本の有機農業を育てるために今できること



否定ではなく応援して仲間になろう

農薬を使う農家の現状、少し見えてきたでしょうか?

筆者の周りには幅広い世代の農業従事者がいますが
「農薬と化学肥料はできるだけ使いたくない」
という人ばかりです。

有機JAS認証じゃないから、有機農業じゃないから、農薬を使っているから、
という理由で敵対視するのではなく、現状を理解した上で、
有機農業へと緩やかにでも切り替わっていけるよう、応援していきたいと私は考えています。

そのために今できることを4つご紹介します。

1. スーパーに声を届けよう

一般的なスーパーマーケットでは有機野菜コーナーはとても小さく、存在すらしない店舗も多いのが現状。

そんなお店に一言
「無農薬や有機のお野菜と果物を置いてくれませんか?」
と声をかけてみましょう。

同じような声が増え、それが集客と売上につながると分かれば、品揃えに反映されます。
小売店のニーズが変われば、市場のニーズが変わります。
市場のニーズが変われば、農家からの供給は変わります。


敵ではなく、仲間にする。
1人の声は小さいかもしれませんが、集まれば大きな声になり大きな相手にも響きます。



2. ビジネスとしての有機農業を支援する

有機や無農薬農業をビジネス手法として選択している農家もいます。
そういった農家を支援することで、日本全体の有機農業を元気にすることができます。


例えば無農薬や有機にこだわって栽培し、
日本産オーガニック商品として海外市場に流通させているのがその一例です。

こういったビジネス的オーガニック農業を支援支持して日本の市場へと誘導することで、
そのビジネスモデルは成功例として広く認知され、普及します。



3. 地域のCSAを探して利用する

CSA(Community Supported Agriculture)は地域の有機農家と消費者とを繋ぐ仕組みです。

地域の有機農家グループに消費者が定額の投資をし、
農家グループは収穫した季節の作物を消費者に定期的に届けるというもの。

現在は欧米で広まりを見せていますが、
元々は日本の生協や農協の「産消提携」がモデルになったとも言われています。

消費者としては有機JAS認証の有無や経営規模に関わらず様々な農家と繋がることができ、
農家は収穫量が少なくても安定した収入を得ることができる。
また、味や安全性に問題がなくても市場に出せない品質のものを収益化できる点もメリットとなります。



4. パブリックコメントを書く

農薬の規制などについてパブリックコメントが募集されることもあります。
以前はネオニコチノイド系農薬、種子法について募集されていました。

届くかどうかはわかりません。
ですが発信しない声は存在しないのと同じです。

オンラインで簡単にコメントできるので、気になったテーマには積極的にコメントしましょう。



5. 小さなことからエコを心がける

農薬が必要になる状況を作り出している原因の1つ、異常気象。
異常気象は環境汚染が原因です。

どんな小さなことでもいいので、環境を守るためにできることを日々心掛けましょう。

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否定は否定を生むだけ!現状を知って応援しよう



海外に比べ日本の有機農業の拡がりが遅れをとってきた理由の1つとして、
「既存農業を否定する動き」があります。


農薬を使う=悪、無知、敵

といった否定の声です。




農家も疑問を持ちながら農薬を使っています。
有機JAS認証をとっていなくても、有機やオーガニックという言葉を知らなくても、
過剰な農薬使用は控え最低限の量に抑えている農家の方々が実際は多いのです。



同時に、誇りを持って農業に携わっています。
その誇りある農業で、家族を養っています。


自分なりに誇りを持って取り組んできた仕事を否定されれば、
誰だっていい気持ちはしませんし、自分を否定する人の意見を聞き入れるのは抵抗を感じます。


否定は否定を生み続けます。



私は農業に限らず、食の安全を脅かしているとされるファーストフードや
大手食品メーカーも敵ではなく仲間として味方につけていくという考え方を支持しています。


彼らの持つ資金力、マーケティング力、流通ネットワークは、上手に使うべき資源です。
お金を落とす消費者が変われば、供給も変わると信じています。



否定ではなく前向きな応援という形で、日本の有機農業を育てていきませんか?


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幼少時からのアレルギー体質と病気がちな身体を約2年間の生活習慣改善で克服。自分に起きた変化の科学的根拠を知ろうと世界最大の栄養学校Institute for Integrative Nutritionで最新の統合栄養学を学び、2018年米国代替医療協会認定ホリスティックヘルスコーチの資格を取得。現在は【Lifestyle is Medicine | ライフスタイルは良薬】をモットーに、体年齢−10歳を叶えるライフスタイルを提案する活動をしています。ブログ:ライフスタイル処方箋(https://36de.site/)
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