フランスのマルシェと日本のマルシェの致命的な違い。日本でマルシェ文化がなかなか普及しない理由を考えてみました。
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マルシェで見る文化の違い
近年、広まりつつあるマルシェ。
都内でもいくつかのマルシェが定期または不定期で開催されています。
しかし発祥の地フランスと比較すると、その違いは大きなものがあります。
フランスや欧米ではもはやマルシェは市民から切っても切り離せないくらい重要な食文化となっており、
週末になると、大勢の人たちが朝からマルシェに繰り出し新鮮なオーガニックなどの食材を買いに行きます。
しかしこの日本でもいくつかの主要なマルシェがあるにもかかわらず、
使っているのはごく一部の富裕層や近隣の都会在住者のみで、なかなかマルシェ文化が一般市民にまでは広まらないという現実があります。
この違いは一体、どこから来るのでしょうか。
そもそも、マルシェとは何でしょうか?
マルシェの意味はフランス語で市場。
その歴史は古く、中世までさかのぼると言われています。
パリの常設マルシェで最古と言われるマルシェ・アンファン・ルージュは、
赤い子供達のマルシェという意味があり、当時マルイェの隣にキリスト教の修道孤児院があり、
その子供達が赤い服を着ていたことから名付けられたそうです。
このマルシェは1615年にルイ13世統治下の大臣のもと、北マレと呼ばれるエリアに作られました。
その後一時閉鎖され、2000年にリニューアルオープンし、現在は新鮮な食材だけでなく、
エスニック料理や和食などの多国籍料理の軽食・レストランが並び、マレの人気スポットになっています。
にぎやかなフランスのマルシェ
フランスのマルシェには屋内、屋外と様々なお店があり、肉、魚野菜、果物、乳製品やパン、デザートといった食品から、ワインやデリ、オーガニック専門店、本やアンティーク、アーとなども楽しめます。
パリ以外にもフランスはどの地域にも青空マルシェや常設マルシェがあります。
マルシェは地域に根ざし、パリ市の全20区で現在69の屋外ルシェと13の室内マルシェがあります。
各マルシェの開催日は、平日1〜2回と週末1回が一般的です。
開催日はそれぞれ異なりますが、密集したエリアでマルシェを開催しているので、
パリ全体で見れば毎日どこかでマルシェが開催されています。
開催時間は、屋外のマルシェでは平日開催で7:00〜14:00、土日開催は7:00〜15:00が一般的です。
多くの室内マルシェは火曜〜土曜まで1日中営業しており、日曜は午前中まで。月曜日はお休みです。
私も以前フランスに行ったことがあり、そこでマルシェを見て回ったこともありますが、実際に商品の種類は多岐にわたり、ずっと見ていても飽きませんでした。
毎日近所の人が来て買い物をしている、コミュニケーションの場としてもにぎわっているように見えました。
(参考:フランス観光開発機構)
http://jp.france.fr/ja/information/58771
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日本でのマルシェ
日本でもマルシェは広がりつつあります。
実際、私もひょんなことから友人に声をかけられ、
マルシェ運営のお手伝いを少しだけしたことがあります。
率直な感想としては、フランスと日本ではマルシェの規模感が違うと感じました。
ではどこが違うのでしょうか。
なかなか規模が広がらない日本のマルシェ。その理由と背景は?
その1:都内にしか主要なマルシェがないために全国各地から出品者が来るが負担が大きく規模が広がりにくい
私は都心でのマルシェしか見ていませんが、例えば東京では週末のもしくは月数回の、離れた地域でしかマルシェが開催されていないというのが現状です。
場所の物理的な広さは仕方ないとして、規模感や参加店舗、出品数の種類も限定されていると感じました。
出店物の方々にお話を聞くと、本業が他にあるので参加を毎回できないという意見もあり、
出店者数の確保が難しいため規模もそれに見合ったものになってしまうという事情も見えました。
その2:買い物客もリピーター以外はあまり買い物をしていない。見学、散歩だけの客も多い。
また、お店に立ち寄る人の数も購入率も少なく感じました。
一見賑わっているように見えるマルシェ会場ですが、実際に見ると、買っている人はごくわずか。
多くの人々は購入には至らず、立ち止まっても遠巻きに眺めて去っていってしまいます。
買っていたとしても加工食品を1つだけ買う、という買い方で生鮮食品を両手にいっぱい持っている人はわずかです。
近くに来て商品を見ても、高いから買わないと言い捨てて立ち去ってしまう人も珍しくありません・・。
(実際はオーガニックスーパーなどよりも安いものもたくさんあるのですが)
ここに日常的に開催されるフランスのマルシェとの決定的な違いがあると私は感じました。
フランスのマルシェではあいさつだったり世間話も交えながら、値段の交渉をして買い物が成立していました。
ではなぜ、このような差が生まれてしまうのでしょうか?
その3:一般的な日本のスーパーマーケットの存在
まず考えられるのは、日本におけるスーパーの存在です。
スーパーマーケットの発祥はアメリカで、1916年にセルフサービス式の食料品雑貨店をはじめたことが起源です。
日本でではセルフサービス方式のスーパーマーケットを1953年に紀伊国屋が導入して国内初となりました。
(紀伊国屋HPより)
http://www.e-kinokuniya.com/%E7%B4%80%E3%83%8E%E5%9B%BD%E5%B1%8B%E3%81%AE%E6%AD%B4%E5%8F%B2/
日本の高度経済成長期に一気に広まり、現在ではネットスーパーもあります。
スーパーの中でも食品の売り上げが60%〜70%で、売り場の面積が250平方メートル以上のお店を食品スーパーと言います。
食品スーパーは消費者のニーズに応えるため100円前後の安い商品が多く、こ大量に仕商品を仕入れて価格を抑えて販売することで利益をあげています。
よく、スーパーのCMやチラシ、店頭で割引セールなどを行っているのを見かけると思いますが、
消費者の少しでも安く欲しいという希望と、大量に仕入れた商品を売り切らなければいけないという思惑から、そうした特売が行われているのです。
今の日本ではスーパーが一番身近な生鮮食品や食料品の購入場所と言えますので、
こうした低低価格のスーパーに慣れた日本人にとってはマルシェはなかなか馴染めないのではないかと思います。
またマルシェには一般的なスーパーには売っていない高級食材や安全性の高いオーガニック食材も売られていますが、
日本人の多くは「一円でも安いもの」を愛する傾向にあるので、そう言ったものに対して価値を見出す人が日本にはまだ少ないのもあるかもしれません。
その4:日本とフランスの食料自給率の違い
先進国では最低レベルの日本
日本の食料自給率はカロリーベースで38%。
先進国では最低水準です。
対してフランスは127%。
先進国の中ではアメリカの130%に次いで2位です。
(農林水産省データより)
http://www.maff.go.jp/j/zyukyu/zikyu_ritu/011.html
さすが農業大国ですね。
ここから読み取れることは、フランスは内需を補ってあまりある食料品や農産品がある、ということ。
日本は高度経済成長期以降、モノづくりに重点を置いて経済発展をしてきたため、農業が廃れ、現状では輸入に頼る他ないのです。
日本が1970年に開始した減反政策で、農地を放棄する農家が相次いでいることも大きな影響です。
結果として、マルシェに出店できるほどの生産量に違いが出てくるのではないでしょうか。
日本でのマルシェを成長させるためにできること
現段階では日本のマルシェはフランスのマルシェのようにに日常に根付くには無理があります。
それでは、日本のマルシェの繁栄にはどのような手段があるのでしょうか?
私たちの意識を変える
スーパーの安すぎる値段を基準にするのをやめましょう
日本人は海外に比べてコミュニケーション不足という国民性の違いはあります。江戸時代の200年以上も鎖国をしていた上に島国という風土もあり、国際化したとは言え国民性そのものはなかなか変えられないでしょう。
ただ、人間というのはコニュニケーションを取ることで文明が発展して来たという背景があり、
コミュニケーションを取ることで自分にとってプラスになる情報が得られるのは間違いないことです。
マルシェに出店しているお店の多くが他では見られない珍しい商品を出品しています。
無農薬で希少価値の高い野菜や果物、無添加のワイン、オーガニックコットンやオーダーメイドのアクセサリーなど。
それぞれに作り手の想いが詰まっているので、話を聞くだけでも十分素晴らしい知識を広げられるでしょう。
私はコーヒー好きの両親へのお土産にオーガニックのコーヒー豆を購入したのですが、フェアトレードの商品ということで生産国のことや生産者へのサポートについてなど自分にとて非常に有益な情報が得られました。
コミュニケーションを取ることで自分の財産になる知識を得ることができますし、マルシェにしかない商品も購入できます。
購入率が上がれば評判を聞いて出店希望者も増え、マルシェは自治体と連携しているところもあるので自治体側から出店回数の増加も打診されます。
そうなると段々マルシェの開催頻度も増えマルシェの出店店舗も多様化していくでしょう。
マルシェが日常化するには、スーパーの安売りに惑わされずマルシェの適正価格で商品を購入することが大事なのです。
食料自給率のベースアップ
また、日本政府が食料自給率を改善する必要があります。
事実、フランスは過去に国をあげて農業に注力した経緯があります。
農林水産省では食料自給率を向上させるため、
・「食育」の推進と「地産地消」の全国展開
・国産農作物の消費拡大の促進
・国産農産物に対する消費者の信頼確保
・農地情報のデータベース化促進
・生産者のテコ入れや農地活用の促進
などをあげています。
http://www.maff.go.jp/j/wpaper/w_maff/h19_h/measure/m_1_01.html
食料自給率を高めるには、個人レベルだけではなく国が動かなければ大きな改善が難しいという現実があります。
異常気象で農作物が生産しにくくなっていて、更に人口も減少していく日本。
まずは自国の食料自給率をあげることが命題であることは言うまでもありません。
また自分自身が生産者になる、と言うのも一つのてでしょう。
家庭菜園からなどでも、できることはたくさんあります。
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ただ、大前提で、適正価格で国産の農作物や食品を購入することが消費者である私たちの第一歩です。
それとともに、マルシェが日本に定着する未来があるのではないでしょうか。
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