海外で禁止・規制される添加物も普及する添加物大国日本｜EUと日本の食品添加物の規制を比較

ヨーロッパのお菓子ブランド、ハリボー（HARIBO）やリンツ（Lindt)は
日本でもお馴染みですね。

さて、これらのお菓子は見栄えも魅力的に映りますが、
果たしてどんな添加物が使われているのか疑問に思ったことはありませんか？

EUだから日本より厳しい規制がされていると期待してよいのか、
日本より派手なお菓子も多いので、気をつけるべきなのか。

今回リサーチを通して、その謎を紐解きます。

ヨーロッパの食品は日本より安全？

ヨーロッパの食品の添加物規制はEUが統括

現在の食品添加物の規制は、さかのぼること2008年12月にEUによって定められたもの。

この最初の規制から2019年まで、毎年数回に渡ってこの規制をベースに変更が加えられています。

着色剤や甘味料、保存料、酸化防止剤、その他乳化剤・安定剤などの添加物の使用は、
認可リストに掲載された食品添加物のみ使用が許可されています。

新しい食品添加物を認可する場合には、
欧州食品安全機関（European Food Safety Authority : EFSA）の承認が必要となり、
添加物の割合を定めた「純度基準」にも対応していなければならない、としています。

それぞれの添加物は、安全性評価、技術的に必要な事項、消費者に誤解を与えないのか、
ということをベースに「認可リスト」に組み込まれています。（※１）

EUで規制されていても日本では使われる添加物

たんぱく加水分解物

この原料名に馴染みがある読者の方は多いのではないでしょうか。

使用されている食品は、
醤油、インスタントラーメン、ソーセージ、カレー、
カップラーメン、なべの素、栄養食品など、
ほとんどの加工食品に含まれていると言っても過言ではないほど。

肉や魚、大豆、小麦などタンパク質を分解して得られた
様々なアミノ酸を主成分としていて旨味やコクを調整するために使われます。

食品分類上は添加物のくくりではなく、食品として扱われているのですが、
遺伝子組み換え作物など劣悪な原料を使っている可能性があります。

また製造方法はいくつかある中で、一番効率がいいとされる加水分解をしている可能性も。
加水分解はグリセリンと塩酸が反応を起こすために
発がん性物質が生成されるとＷＨＯも認めています。

残留している可能性は低いともされていますが、安全性に関しては不透明です。

引用：タンパク加水分解物って何？市販総菜や加工食品に潜む添加物「うまみ成分」のトリック。子どもの味覚が狂うのは不自然なうまみ成分のせいだった。

加水分解時に強い塩酸が使われることから発ガン性があるとされ、
EUをはじめ、アメリカ、オーストラリア、カナダ、中国でも規制がかけられている「たんぱく加水分解物」。

日本では規制にかかる見通しがない、とのこと。
非常に多くの食品に使用されているため、規制に望めない状況が伺えます。

さらに重要なことに、「たんぱく加水分解物」は添加物として扱われず食品として定義されているため、表示の仕方に決まりがありません。

表示は各メーカーによって自由に決められます。

このたんぱく加水分解物が、何を分解して得られたのかを書くメーカーもあれば、書かないメーカーもあって良い状態なのです。

例えば、ある塩昆布に書かれていたのは、
「タンパク質加水分解物(大豆を含む)」。

ある有名なおつまみのお菓子に書かれていたのは、
「たんぱく加水分解物(卵・小麦・大豆・鶏・豚を含む)」

これらの元になる原料は、動物のくず肉や脱脂加工大豆（大豆油のカス）、小麦グルテン。

牛肉には多糖類や核酸、脂肪も含まれ、加水分解の対象となる原料で含まれる物質にばらつきがでます。
そして、同時に生成された化学物質に発がん性があるのではと言われています。（※２）

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ナイシン

ナイシンは世界各国で規制されている原料の一つ。

発酵乳から分離された複数のアミノ酸から成るペプチド（アミノ酸の連なり）です。
牛乳や、大麦エキスから生成されます。

カビ防止の他、出来るだけ食品を長期間保存するための保存料として使用されています。

EUやアメリカでは、チーズへは使用できる成分として、制限されています。

ただし、日本で使用されている食品は、
チーズ、食肉製品、ドレッシング、ソース、飲料、マヨネーズなど、
様々な食品に展開されています。

そのため、日本の推定摂取量は、国民栄養調査を参考にして算出すると 0.041 mg/kg。（※３）

EUは0.008mg/kg、アメリカは0.036mg/kgと、日本が１日の推定摂取量のトップなのです。

トランス脂肪酸

「食べるプラスチック」と一時は物議をかもした、トランス脂肪酸。

健康に関心がない人も、一時は騒然としたニュースの代表的な原料ですよね。

液体の植物を固める過程で生成され、
パンやプリン、ケーキ、クッキー、マーガリンなど、
様々な加工食品に使用されています。

心筋梗塞や脳卒中、認知症のリスクがあるとして、アメリカが2018年にトランス脂肪酸を含む油脂を禁止したことも大きなニュースになりました。

EUでは食品に含まれる割合を規制していますが、現在日本では注意喚起に止まる程度。（※４）

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食品に含まれる着色料に関する規制を比較

着色料については海外の方が色鮮やかな食品が多い印象ですが、海外で規制されているにも関わらず、使用しているのは実は日本。

特に赤色2号は、妊娠率が下がるという恐れから、
アメリカでは76年に禁止、EUでは規制がかかっています。

しかし、日本ではゼリーや飲料水や駄菓子に使用されています。
自然派風なお菓子にも使用されているので注意が必要です。

またEUでは着色料が禁止されている野菜ジュース、サングリアなども、日本では着色可能。

EUでは、添加物の再評価が進んでおり、その中でも着色料に焦点が当てられています。
今後、さらに厳しくなっていくことが予測される分野です。

ヨーロッパの食品添加物の今後

ヨーロッパでは、現在、「ファストフード店」の出店が規制されたり、菜食や低アルコール飲料など健康志向の食トレンドが高まっています。

EUは添加物の見直しを細かく行ってきたことに加え、
この流れから、今後ますます添加物食品の規制を取っていくことが十分に考えられます。

日本でも、このトレンドに少なからず向かっていくのではないでしょうか。

食品添加物を避けたい！
日本で暮らす私たちにできる３つのこと

日本のこのような状況を変えていくために、
私たちが1人からでも始められることは何でしょうか。

食品添加物フリーの商品を選択すること

まずはこれらの添加物の入った食品を購入することで、添加物の入った食品ではなく、添加のない食品を購入すること。

よく、購入することは、「その商品やその企業への投票」と言われますが、
毎回の買い物が投票だと考えて、添加物を使わず自然に近い食品を応援していきましょう。

少しづつマーケットが変わり、行政が変わる流れを作ることが出来ます。

自炊すること

自炊を習慣づけることも、ファストフードや多くの外食レストランで使用されている添加を摂取する機会を減らすことが出来ます。

自分が食べるものの内容をしっかり把握し責任を持つことが出来ます。

知らない原材料に敏感になること

原材料を見ると、大量のカタカナや、非常に長い原材料名を見かけることがあります。
これに対して、添加のない食品の原材料は非常にシンプルです。

例えば、本場のフランスパンは「小麦、水、塩」のみ。
コンビニのパンを見ると、3,4行に渡って原料が書いてありますが、その中でどれくらいの原料名を説明できるでしょうか。



このような、化学的な原料名を見つけた時に、その安全性について調べて見るなど、敏感になることで日々の買い物が変わっていくのではないでしょうか。

農林水産省が規制をすることを待つ前に、自分たちから、このような情報に敏感になり、働きかけていくことが重要です。

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（参考）
※１：Jetro 『食品添加物規制調査』https://www.jetro.go.jp/ext_images/_Reports/02/2016/a0196b2a8de482d0/eufood_2016rev.pdf

※２：『たべるご』たんぱく加水分解物とは？危険性や発がん性について
『女性セブン』週刊女性セブン 2018年 12/6 号

※３：食品安全委員会「ナイシン」

※４：農林水産省「トランス脂肪酸に関する情報」