添加物の製造量1人あたり年間5kgという信じがたい事実。コンビニ食だけではない!一見安全そうな「デパ地下食品」のキケンな裏事情
添加物の製造量1人あたり年間5kgという信じがたい事実。コンビニ食だけではない!一見安全そうな「デパ地下食品」のキケンな裏事情
日本で作られている食品添加物の製造量は、一人あたり年間約5kgにも。
日本で作られている食品添加物の製造量は、一人あたり年間約5kg。
こう聞いて皆様はどう思いますか?
そして、IN YOU読者の皆さんは普段どんなところで食品を買っていますか?
もちろん製造量なので5キログラムすべてを口にしているわけではありません。
しかし製造している量が一人当たり5キログラムと聞いて仮に「少ない」と感じた場合は感覚が鈍っているかもしれません。
さらに、最近ではTPP11も発効され、ますます添加物や遺伝子組み換えを含め食の安全性面は、どんどん悪化するでしょう。
もはや食のボーダレス化を賛否両論言っている段階ではありません。
これを読んでいる人、そして私たちにできることは、「危険な食材」、「安全な食材」を見分ける知識を得て、正しく選択する、につきるのではないでしょうか。
今回は日本の食の法律、TPP11が我々の食事情にもたらす事実に焦点をあて、お伝えします。
皆さまの正しい選択につながればと思います。
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日本の加工食品について
2017年9月に食品のパッケージ表示に関して、加工食品の「原料原産地」表示が新しくなったことをご存知の方も多いかと思います。
これまで漬物や冷凍食品、うなぎ加工品ほか生鮮食品に近いとされていた加工食品20数種類しか
「原料原産国表示」義務がなかったのですが、これが日本で販売されるすべての加工食品に適応になりました。
対象が広がって安全になったのかと思われがちですが、様々な穴があります。
先ほどこの原料原産国表示はすべての加工食品と記載しましたが、
外食や、容器包装にいれない場合、作ったその場で提供する場合、「輸入加工食品」はこの原産国表示義務はありません。
どういうことが問題なのか、そもそも加工食品の原料原産国とはいったいなんなのか、次で詳しくのべたいと思います。
日本の加工食品にはどんな事項が表示されているの?
まずは加工食品のパッケージの裏をみてみましょう。
・名称
その商品の内容を表す一般的な名称が表示されます。
・原材料名・添加物
使用した重量の割合の高い順に、最も一般的な名称で表示されます。
原材料名と添加物は明確に区分して表示されます。
添加物を表示する際には、重量割合の高い順から表示する必要があります。
原材料と合わせて表示する方法、添加物のみ改行して表示する方法、
別欄に分けて表示する方法から選ぶことができます。
・原料原産地名
平成29年9月以降は、最も多く使われた原料の原産地が表示されます。
(原材料名欄に表示してある原材料名にかっこ書きで表示される場合もあります。)
ただし、この表示方法は移行期間中なので、まだすべての表示が適応されているわけではありません。
ちなみに移行完了は平成34年3月31日です。
・内容量
グラムやミリリットル、個数などの単位を明記して表示されます。
・消費期限又は賞味期限
開封前の状態で、保存方法に表示されている方法に従い保存した場合、
消費期限 → 品質の劣化が早い食品に表示
賞味期限 → 品質の劣化が遅い食品に表示
・保存方法
開封前の保存方法が表示されます。
・原産国名
輸入された加工食品には、原産国名が表示されます
・製造者等
製品の表示に責任をもつ者の氏名又は法人名とその住所が記載されます。
新たな原料原産地表示制度に関するQ&A – 消費者庁
原産国、原材料原産地って何?
加工食品の原産国とは例えば、鯖の味噌煮缶を購入した場合
鯖が捕獲された国とイメージするかたも多いかと思いますが、加工地(鯖を骨抜き、味噌煮にして加工食品として完成させた地)のことを指します。
原産国なのに、加工地だなんてなんか違和感がありませんか?
しかも輸入品は原産国表示がとられ、原料原産国は記載する必要がないのです。
つまり、中国で捕獲された鯖をノルウェーで加工した鯖缶は
原産国:ノルウェー
だけでよいのです。
これは、なんとも不透明ではありませんか?
デパ地下、ネット通販、量り売り食品は消費者庁監視対象外
食品表示の規制は容器包装されているものに適用されるため、
下記のものははすべて食品表示の適用外であり、消費者庁の監視対象外になっています。
ばら売り食品
量り売り食品
カタログ販売(生協や宅配業者含む)
ネット通販
外食
自主的に表示している場合もありますが、規定どおりに表示する必要はないということも知っておきましょう。
パンやケーキでも、スーパーやコンビニエンスストアなどでパッケージに入れて陳列・販売されているものには表示の義務がありますが、
デパ地下でよくある対面販売のものには表示義務がありません。
この場合でも、販売者は私たち消費者から原材料について質問を受けたときには説明できることが前提になっています。詳しく知りたいときは遠慮なく訊ねましょう。
また、容器包装の面積が30㎠以下のものも、表示が免除されています。
「輸入野菜なんてスーパーで売っていないじゃん。」と思ったあなたへ
IN YOUの読者の皆さまなら輸入フルーツの農薬の多さや、輸入肉や輸入魚類の危険性は熟知している人もいると思います。
なるべく有機フルーツや国産のオーガニック肉を購入されているでしょう。
でもスーパーで見てみると、輸入されてきた魚類、肉類、果物類をある程度見かけますが、「野菜類」はそれほど多くはないと思いませんか?
しかし、野菜が輸入されていないわけではありません。
実際は肉も魚も野菜も輸入量は非常に多いのです。
輸入野菜の多くは産地を表示する必要のない「外食」や「加工食品」に使われています。
外食や加工食品で「国産」という明記がない食材についてはほぼ「外国産」であると認識したほうがいいでしょう。
例えば、牛や鶏は国産にこだわっているレストランでも付け合せの野菜は外国産である可能性は高いのです。
またデパ地下で売られている量り売りの色とりどりのサラダ盛り合わせなどよく見かけますよね。
健康志向の高いIN YOU読者の皆さまなら一度は買ってみたことはありませんか?
しかし良かれと思って買っているこちらも特に国産表記がされていないかぎり、安い輸入野菜の可能性は非常に高いのです。
TPP11により輸入食材拡大している。中には危険なものも・・
2018年12月30日からはじまったTPP11によって関税が段階的に大幅引き下げあるいは完全撤廃がされ、様々な食品の値下げがはじまっています。
※オーストラリアなどからのフルーツの関税は一部2018年12月30日から完全撤廃。
チーズについては15年かけて完全に撤廃。
■関税引き下げ・撤廃の対象食材
・牛肉
・フルーツ(柑橘類、りんご、ぶどうなど)
・チーズ
・お酒
・お茶
■TPPの加盟国は、アメリカを除く
日本
アジア圏の
マレーシア
シンガポール
オセアニアの
ニュージーランド
オーストラリアなど
北米の
カナダ
メキシコ
南米の
チリ
ペルー
こうしたものが日本に送り込まれてきています。
☆自然栽培ヤーコン(愛媛県産)|どんな料理にも使えます。低GI・腸内環境の最高のパートナー
遠くから輸入される場合、収穫後に危険な農薬が散布されている
輸入時の農薬について
農産物は鮮度が落ちやすく、カビが生えたり害虫が発生したりしやすいため、そもそも長距離輸送には不適切です。
例えばアメリカ・カナダ・ブラジルなどから船便で輸送してくるためには数週間必要です。
航空便ではコストがかかるので高級食材以外は船便で輸送します。
この際カビや害虫を防ぐため「ポストハーベスト農薬」(収穫後の農薬散布)がされています。
これは収穫後あるいは、貨物船の輸送中に散布される場合もあり、消費者の手に入る極めて近い段階で作物に農薬を直接かけています。
つまり消費者の手に入る極めて近い段階で薬剤が散布されていることになります。
国内では残留性が高いために禁止されているこの農薬、輸入農産物にのみ使用が認められていることを知っておきましょう。
※ポストハーベストの危険性;薬剤の中には、発癌性や催奇形性など人体へ影響を与える疑いのある成分も含まれている。
ざっとですが、今起きている添加物や農薬の実態についてお伝えしました。
では日本に住む私たちは、気軽に外食も生きにくくなる今、本当に安心できる食を選ぶために、今後どうしたら良いのでしょうか?
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スローな生活を心がける
加工食品全般として、まずは原産国の確認を。
ただしこれは原料の産地ではなく最終加工地を示しています。
次に食品表示の原材料欄で原料の原産国を原産国を確認しましょう。
原料の産地が書かれていないものについては、ほとんど輸入食材です。
安い理由を考え、その安さに流されないことも大切。
梅干やジャムなどの昔ながらの保存食品も減塩や甘さ控えめのものはその分保存性が悪くなり、保存性を保つために添加物が使用されるケースがあります。
デフレ社会が続いた日本では「安いものがいい」とされる風潮が長い間続いてきましたが、
この風潮は健康的な生活とは真逆である傾向が往々にしてあります。
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以上のことを念頭において、合成着色料、合成保存料、発色剤、漂白剤を使用していない食品を選ぶように心がけたいですね。
また産地が明確な有機、無農薬の食材を使用し、市販のものでも安全なものを手に取り、
週末など時間に余裕のあるときは、時間をかけてなるべく手作りすることが当たり前になる生活を送りたいものです。
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